60代までに「2000万」を貯めている人はどれくらいいる？各年代の平均貯蓄額も知りたいです。
本記事では、年代別に2000万円以上の貯蓄を持つ人の割合や平均貯蓄額を紹介するとともに、2000万円以上貯める方法を解説します。2000万円以上貯めている人の割合や、貯める方法を知りたい人は、ぜひ参考にしてください。
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2000万円貯めている人はどのくらいいる？
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によると、各年代2000万円以上貯めている人の割合は、表1の通りでした。
表1
| 年代 | 2000万～3000万円未満 | 3000万円以上 |
|---|---|---|
| 20歳代 | 0％ | 0％ |
| 30歳代 | 3.1％ | 4.0％ |
| 40歳代 | 4.3％ | 4.3％ |
| 50歳代 | 4.4％ | 9.3％ |
| 60歳代 | 8.0％ | 15.1％ |
| 70歳代 | 8.2％ | 17.3％ |
出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」を基に筆者作成
20代で2000万円以上貯めている人はいませんが、30代以降になると徐々に2000万円以上貯めている人の割合は増えていくことが分かります。
各年代の平均貯蓄額は？
同調査によると、各年代の平均貯蓄額は表2の通りでした。
表2
| 年代 | 平均貯蓄額 |
|---|---|
| 20歳代 | 121万円 |
| 30歳代 | 594万円 |
| 40歳代 | 559万円 |
| 50歳代 | 1391万円 |
| 60歳代 | 1468万円 |
| 70歳代 | 1529万円 |
出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」を基に筆者作成
年齢を重ねるにつれて平均貯蓄額が高くなっていることが分かります。ただし、これは平均貯蓄額であり、少数の高額資産を持つ人が全体を押し上げている点に注意が必要です。
2000万円を貯める方法
老後資金には2000万円が必要だといわれていますが、実際どうやって貯めればいいか分からない人もいるでしょう。ここでは、2000万円を貯める方法を解説します。
先取り貯蓄を習慣化する
貯蓄を増やすには、先取り貯金が効果的です。給料が入ったらまず一定額を貯蓄用口座に移し、残りのお金で生活する仕組みを作りましょう。
自動振込機能を利用すると手間もなく継続できます。貯蓄用の口座のキャッシュカードをあえて作らないなど、簡単に引き出せない環境を整えることもポイントです。
家計簿やアプリで収支を見える化する
毎月のお金の流れを把握できれば、不要な支出に気づきやすくなります。紙の家計簿やエクセルのほか、最近は銀行口座やクレジットカードと連携できるアプリも普及しています。
記録を続けることで「使いすぎ」に早く気づけるうえ、家計簿をつければ今の資産状況を確認でき、モチベーション維持にも役立つでしょう。
固定費を優先して見直す
節約を考えるときは、変動費よりも固定費に注目しましょう。特に通信費やサブスクの整理は効果が大きい分野です。
ほとんど利用していないサービスや高額なプランは思い切って解約や切り替えを検討してください。月数百円でも積み重なると年間で数万円の差になります。
収入源を増やす工夫をする
支出削減だけでなく、収入アップも並行して考えると効率的です。スキルや趣味を活かした副業、ハンドメイド品の販売、不要品のフリマ出品など、自宅でできる取り組みも選択肢の一つです。ただし副業収入が一定額を超えると確定申告が必要になるため、税務面の確認も忘れないようにしましょう。
投資や制度を使ってお金を増やす
2000万円を目指すなら、銀行に預けるだけではなくお金を働かせる仕組みを取り入れることが大切です。株や投資信託は値動きがありますが、長く・少しずつ・分けて投資することでリスクをおさえやすくなります。
特に投資信託は、少額から始められ分散もできるため初心者に向いています。さらに、新NISAを使えば投資の利益にかかる税金がゼロになりますし、iDeCoなら掛け金が所得控除となり節税効果があるのです。
また、保険と投資を組み合わせた変額保険という方法もあります。こうした制度をうまく利用すれば、効率よく老後資金を増やすことができるでしょう。
60代で2000万円貯めている人は約23％いる
2000万円以上の貯蓄を持つ人は、年代が上がるにつれて割合も平均額も増えていきます。60代では23.1％の人が2000万円以上貯めているようです。
老後に向けて2000万円以上貯めるには、30〜50代のうちから先取り貯蓄や家計の見直し、投資制度の活用などを積み重ねることが大切です。無理のないペースで続けることが、老後資金2000万円を貯める一番の近道といえるでしょう。
出典
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
