新築を建てる際に「150万円」で太陽光を設置しました。元を取るまで、どのくらいの期間がかかるのでしょうか?そもそも元は取れますか?

配信日: 2025.10.31
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新築を建てる際に「150万円」で太陽光を設置しました。元を取るまで、どのくらいの期間がかかるのでしょうか?そもそも元は取れますか?
自宅に太陽光発電システムを設置するには高額な費用がかかるので、どのくらいで元が取れるのかを心配する人もいるでしょう。「そもそも元は取れるのか? 」と不安に感じることもあるかもしれません。
 
本記事では、太陽光発電システムの導入費用についてご紹介するとともに、元を取るまでの期間や回収期間を早める方法についてもまとめています。
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150万円で設置可能な太陽光発電システムの容量は?

経済産業省資源エネルギー庁によると、2024年設置の住宅用太陽光発電システムの平均設置費用は、28万6000円/キロワットです。内訳は、太陽光パネルが約47%、工事費が約29%となっています。
 
この金額は1キロワットあたりの金額のため、実際の設置費用がいくらかかるかはソーラーパネルの容量によって決まります。
 
今回は「150万円で太陽光発電システムを設置した」ということなので、容量5キロワットのソーラーパネルを設置したと考えられるでしょう。
 
設置地域や太陽電池の傾斜角度などによって発電量は変わりますが、太陽光発電協会では、設置容量1キロワットあたりの年間発電量を約1000キロワットアワーとし、発電設備を設置した場合、発電容量×1000キロワットアワー程度の年間発電量が期待できるとしています。5キロワットのシステムを設置した場合の年間発電量は、5000キロワットアワーになる計算です。
 

元を取るのに何年かかる?

「太陽光発電システムは10年で元を取れる」と言われていますが、本当に10年で費用を回収できるのか確認してみましょう。
 
まずは、5キロワットの太陽光発電システムを設置することで得られる売電収入を計算します。
 
経済産業省資源エネルギー庁のデータによると、2023年1月から2023年8月の余剰売電比率の平均値は67.3%なので、売電量は5000キロワットアワー×67.3%=3365キロワットアワーになります。2023年の売電価格は16円だったため、3365キロワットアワー×16円=5万3840円が、売電収入です。
 
これに、太陽光発電システム導入によって節約できる電気代をプラスします。
 
自家消費率を30%とした場合、5000キロワットアワー×30%=1500キロワットアワーが自家消費量となります。
 
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が電気料金単価の目安としている31円/キロワットアワーを基に計算すると、1500キロワットアワー×31円/キロワットアワー=4万6500円が、1年で節約できる電気代です。
 
売電収入と電気代削減額を合わせると10万340円なので、150万円の太陽光発電システム設置費用の元を取るのに、約15年かかる計算になります。
 

費用回収までの期間を早める方法

太陽光発電システムで費用を回収するまでの期間を早めるには、自家消費率を高める方法があります。近年は電気料金が上昇しているため、太陽光発電システムで発電した電気を積極的に使うことで、電気代を大幅におさえられるでしょう。
 
発電する昼間に電気を使えるよう、共働きの家庭でも家電のタイマー機能などを利用したり、アプリで遠隔操作できるスマート家電を使用したりすると効果的です。
 
もちろん、使う電気自体を減らすことも重要なポイントです。照明をLEDに切り替えたり、電力消費量の大きな家電を最新のものに買い替えたりするのもよいでしょう。
 
また、補助金を活用して初期費用をおさえることも、結果的に費用回収までの期間を早めることにつながります。
 

150万円で設置した太陽光発電システムの元を取るには15年ほどかかる場合もある

2024年に設置された住宅用太陽光発電システムの設置費用の平均は、28万6000円/キロワットなので、太陽光発電システムを設置するために150万円かかった場合は、容量5キロワットのソーラーパネルを設置したと考えられます。
 
5キロワットのシステムを設置した場合に期待できる年間発電量は5000キロワットアワーであり、売電収入と電気代削減額を考えると、元を取るには15年ほどかかることもあるようです。
 
費用回収までの期間を早めるためには、自家消費率を高めたり使う電気自体を減らしたりする方法があるため、実践してみるとよいでしょう。
 

出典

経済産業省 資源エネルギー庁 太陽光発電について(2024年12月)(2)国内のコスト動向:システム費用(設置年別の推移)(38ページ)
太陽光発電協会 よくあるご質問 Q.太陽光発電により、家庭で使用する電気を全部まかなえますか?
経済産業省 資源エネルギー庁 太陽光発電について(2024年12月)(2)国内のコスト動向:余剰売電比率・自家消費分の便益(案)(4ページ)
経済産業省 再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2023年度以降の買取価格等と2023年度の賦課金単価を設定します
公益社団法人全国家庭電気製品 公正取引協議会 よくある質問 Q&A カタログなどに載っている電力料金の目安単価とは何ですか?
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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