共働きで“世帯年収800万円”でも貯金が増えない!なんでそうなってしまうの?家計が苦しい本当の理由とは

配信日: 2025.10.31
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共働きで“世帯年収800万円”でも貯金が増えない!なんでそうなってしまうの?家計が苦しい本当の理由とは
共働きで世帯年収が800万円あると、「ある程度ゆとりがある」と思われがちです。しかし実際には「貯金が思ったほど増えない」「毎月の家計が苦しい」と感じる家庭も少なくないでしょう。収入が高ければ安心できる、というのは必ずしも当てはまらないのです。
 
本記事では、世帯年収800万円という数字の裏に、なぜ貯蓄が進まないのか、その理由を探っていきます。そして「収入がそれなりにあるのに家計が苦しい」状況を改善するために、できる整理や対策を提示します。
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世帯年収800万円でも“ゆとり”を感じにくい背景

世帯年収800万円は一般的に「ある程度余裕がある」と見なされがちです。
 
実際、金融経済教育推進機構(J-FLEC)の「家計の金融行動に関する世論調査 二人以上世帯(2024年)」によると、年収750万円~1000万円未満の層では、金融資産の平均保有額は1939万円、中央値でも800万円となっています。しかし現実には、「貯金が思ったように増えない」と感じる世帯も多く存在するでしょう。
 
その理由のひとつが固定費の増加です。都市部に住んでいる場合は高い家賃や住宅ローン、子どもの教育費、保険料、車の維持費など、毎月の支出が大きくなりやすいのが共働き世帯の特徴です。加えて、収入の増加に伴い生活レベルも上がりがちで、外食や旅行、趣味への出費が積み重なることで、貯蓄に回せる余裕が少なくなってしまうのです。
 
このように、たとえ収入が高くても、支出の構造次第で「ゆとり」を感じにくくなるのが現代の家計の実情です。大切なのは収入の額よりも、お金の使い方を見直す視点だといえるでしょう。
 

「収入があるのに苦しい家計」から抜け出すには?

世帯年収800万円という水準は、決して低くありません。しかし、それでも家計が苦しく感じられるのであれば、見直すべきは「支出の構造」です。収入を増やすことも大切ですが、それ以上に固定費を適正化することが、貯蓄を進める第一歩になります。
 
特に見直したいのは、住居費と保険です。
 
例えば、住宅ローンや家賃が手取りの3割を超えているようであれば、家計に与える負担は大きくなります。無理のある返済計画や、高すぎる物件に住んでいる場合は、返済計画の見直しや思い切った住み替えを検討することもひとつの方法です。
 
また、保険についても、必要以上に多く加入していないかを確認しましょう。特に、医療保険や学資保険などは、内容が重複していたり、民間の保険で賄う必要がなかったりするケースもあります。
 
一方で、変動費にも注意が必要です。毎日のように利用するコンビニやカフェ、外食、サブスクリプションサービスなどは、小さな出費が積み重なって家計を圧迫していることがあります。何にどれだけ使っているのかを定期的に見直すことで、無駄に気づき、支出をコントロールしやすくなります。
 
収入に余裕があるからこそ、家計管理を「なんとなく」で済ませてしまう家庭もあるでしょう。家計簿をつけていなくても生活はできるため、どこにどれだけ使っているのかが把握できず、気づけば「使いすぎていた」という状況になりがちです。日々の記録や家計簿アプリの活用を通じて、支出の見える化を進めることが、貯蓄への近道になります。
 

まとめ:「年収があるのに貯まらない」状態を改善するために

世帯年収800万円という数字は、決して低いものではありません。しかし、支出の構造や家計管理の方法次第で、「ゆとりがある」と感じることもあれば、「なぜか苦しい」と感じてしまうこともあります。
 
大切なのは、収入の多さに安心するのではなく、その収入をどう使っているかを丁寧に見直す姿勢です。固定費が高すぎていないか、生活レベルが無意識のうちに上がっていないか、日々の出費を把握できているかなど、こうした視点で家計を点検していくことが、家計改善への第一歩になります。
 
もし「どこから手をつけてよいか分からない」と感じるのであれば、まずは1ヶ月分の支出を記録してみることをおすすめします。意外な出費や見直しの余地が見えてくるはずです。そして、固定費の見直しや家計簿アプリの活用など、少しずつ実行可能なところから始めていくことが、無理なく継続するコツとなります。
 
「収入があるのに苦しい」という状態を放置せず、今できる一歩を踏み出すことが、将来の安心にもつながっていくのです。
 

出典

金融経済教育推進機構(J-FLEC) 家計の金融行動に関する世論調査 2024年 二人以上世帯 各種分類別データ 4 金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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