寒がりの妻は布団に入るまでの約5時間、エアコンの暖房を25度に設定して運転させています。節電のために設定温度だけでも見直したいのですが、1度下げるだけで電気代はどれくらい変わりますか?
今回は、設定温度を見直すことで期待できる節電効果について解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
暖房時のエアコンは「1度下げれば約10%の節電効果」
環境省によると、エアコン暖房時の設定温度を1度下げることで、約10%の消費電力量削減が見込まれるとされています。こ
れは、部屋を暖めるために必要なエネルギーが室温と外気温との差によって増減するためです。外が寒いほど室温との差が大きくなり、エアコンにかかる負荷も大きくなるため、設定温度を1度でも下げることで消費電力量を減らすことができます。
例えば、外気温が5度のときに室温を25度に設定すれば、20度もの差がありますが、24度に設定すればその差は19度になります。このわずかな差が、電力消費に大きな影響を与えるのです。ただし、具体的な消費量の増減は他の条件(家の断熱性能、エアコンの種類、部屋の広さなど)でも大きく変動します。
1日5時間でどれくらい電気代が変わる?
仮に家庭用エアコンを使用して、暖房運転を1日5時間続けた場合の電気代を計算してみましょう。一般的な6~8畳程度の部屋で使用されるエアコンの暖房時の消費電力は、おおむね0.5~1.2kW程度とされています。
ここでは一例として消費電力1.0kWのエアコンを想定します。電気代の単価を1kWhあたり31円とすると、電気代は1時間あたり31円、5時間で合計155円になります。
例えば、設定温度を25度から24度まで1度下げた場合、消費電力量が約10%削減されることから、1時間あたりの使用量は0.9kW程度になると見込まれます。この場合の電気代は1時間あたり約28円、5時間で140円程度です。
つまり、設定温度を1度下げるだけで、1日あたり15円程度の節電になる計算です。これを1ヶ月間(30日)続ければ、月に約450円の節約につながります。1回の差は小さく見えても、毎日続ければそれなりのインパクトになることが分かります。
快適さを保ちながら節電するコツ
「寒がりな家族がいるから温度は下げられない」と感じる方もいるかもしれません。そういった場合には、室内の体感温度を工夫することで、エアコンの設定温度を無理に上げなくても快適さを維持できる可能性があります。
例えば、厚手のカーテンや断熱シートを活用して窓からの冷気の侵入を防ぐと、部屋の暖まり方が変わってきます。また、サーキュレーターを使って部屋の空気を循環させることで、足元の冷えを和らげることもできるでしょう。足元が寒いと感じる場合は、ホットカーペットや電気ひざ掛けなどを併用するのも効果的です。
このように、体感温度を上げる工夫を取り入れることで、設定温度を1~2度下げても快適に過ごせる環境をつくることができる場合があります。結果として、エアコンの消費電力を抑え、電気代の節約にもつながるのです。
まとめ
暖房時のエアコンの設定温度を1度下げるだけで、消費電力はおよそ10%削減されるといわれています。今回のケースでは、1日5時間の使用で約15円、1ヶ月で約450円の節電効果が期待できます。
寒がりの家族がいる場合でも、断熱や空気循環など体感温度を工夫することで、無理なく節電につなげることができます。小さな工夫の積み重ねが、冬の電気代を抑える大きな一歩になるでしょう。
出典
環境省 家庭部門のCO2排出実態統計調査 家庭のエネルギー事情を知る エアコンの使い方について
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
