30歳で「貯金100万円」ですが、普通は「年齢×10万円」必要と聞きショック！ 同世代は「300万円」も貯めているのですか？ 貯蓄額の“平均・中央値”を確認
本記事では、30代の貯蓄データで今の立ち位置を整理し、ここでは毎月の生活費が20万円かかると仮定して必要な貯金額や生活防衛資金の目安も解説します。今日から増やす貯金のコツまで分かります。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士・CFP
30歳前後の平均貯蓄額はいくらぐらい？
30歳で貯金100万円だと、不安になるかもしれません。ただ、ここで大事なのは平均だけで比べないことです。平均は、極端に多い人がいると数値が上がりやすいからです。
金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査2025年」では、30代の預貯金額（平均）が次のように示されています。
単身世帯：平均355万円
二人以上世帯：平均420万円
ここだけ見ると「100万円は少ないのでは」と感じますが、平均はあくまで平均です。
同じ調査で、金融資産全体（預貯金だけでなく、保険や株なども含む）を見ると単身世帯（30代）は平均752万円／中央値255万円、二人以上世帯（30代）は平均1337万円／中央値500万円です。
また、これに金融資産を保有していない世帯を含めた場合は、単身世帯（30代）は平均501万円／中央値100万円、二人以上世帯（30代）は平均1096万円／中央値311万円です。いずれも平均と中央値の差が大きいのが分かります。
預貯金についても同じように差が出やすいので、預貯金額の中央値は100～150万円程度だと考えるのが自然です。こうした見方をすると、貯金100万円は中央値に近い水準で、「致命的に少なすぎる」と断定できるものではありません。
「年齢×10万円」ルールは本当に妥当か
「年齢×10万円」ルールは、結論から言うと“絶対に必要”な基準ではありません。年齢だけで貯蓄目標を決めるルールは確かに分かりやすいですが、一方で、家計の現実を大きく取りこぼす可能性があります。
毎月の生活費、雇用の安定度、近い将来の大きな支出など条件が違えば「必要な貯金」も「安心できるライン」も当然ズレてきます。「年齢×10万円」ルールは、使うならあくまで“ざっくりした目安”として扱うのがよいでしょう。
生活費20万円の場合に必要な貯金額や生活防衛資金の目安
生活費が月20万円なら、必要な貯金（＝当面使う予定のない“守りのお金”）は、「生活防衛資金（まず確保）＋目的別貯金（予定がある分）」で考えるのが現実的です。
生活防衛資金とは、「収入が途切れても生活を回すための現金・預貯金（すぐ使えるお金）」のことです。生活費×必要月数で決められます。
生活費20万円の場合の目安は次のとおりです。
最低ライン（3ヶ月）：20万円×3＝60万円
標準（6ヶ月）：20万円×6＝120万円
安心（12ヶ月）：20万円×12＝240万円
どの月数が合うかは、働き方と家計の強さで変わります。
次に「合計でいくら貯めるべきか」を考えます。必要な貯金額は、生活防衛資金に加えて、近い将来の支出を目的別に上乗せして決めます。
生活費20万円の前提で、貯金100万円をどう見るかも確認しておきましょう。3ヶ月分（60万円）はクリアしています。6ヶ月分（120万円）にはあと20万円という位置づけです。
貯金のコツ：確実にお金を貯める方法
ここでは、今日から始められて続けやすい方法を3つ紹介します。
先取り貯蓄
いちばん効きやすいのは、給料が入ったら先に貯金を取ってしまうやり方です。毎月決まった額を、振込日翌日に自動で別口座へ移します。
固定費の見直し
固定費は、一度下げると効果が毎月続きます。見直し候補はスマホ代、サブスク、保険、家賃です。
口座の使い分け
口座を1つにしていると、生活費と貯金が混ざって、つい使ってしまいがちになります。「支払い用」「貯める用（生活防衛資金）」「目的別用（旅行、車検など）」に分けると、お金の役割がはっきりします。
まとめ
30代の貯金は平均だけで比べると不安になるかもしれません。中央値も意識すると、貯金100万円は極端に少ないとは言い切れません。必要な貯金額は条件によって変動するので、「年齢×10万円」ルールは、あくまで“ざっくりした目安”として扱いましょう。
生活費が月に20万円なら、生活防衛資金は60万円～120万円が最初の目安です。先取り貯蓄や固定費の見直しなどで、現実的に積み上げていきましょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査2025年
執筆者 : よし・こう
1級ファイナンシャル・プランニング技能士・CFP
