還暦を迎えた一人暮らしの独身男性です。普通預金に370万円あります。そのまま銀行に預けておくか、投資信託するか迷っています。どちらのほうが賢明でしょうか？

配信日: 2026.02.19

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還暦を迎えた一人暮らしの独身男性です。普通預金に370万円あります。そのまま銀行に預けておくか、投資信託するか迷っています。どちらのほうが賢明でしょうか？

普通預金に370万円。還暦を迎えて一人暮らしだと、「守りたい気持ち」と「増やしたい気持ち」がぶつかりやすいでしょう。結論から言うと、預金か投資信託のどちらか一択にするより、役割でお金を分けるほうが後悔しにくいです。

本記事では、普通預金のメリットと限界、投資信託をするなら押さえたいコツを整理します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 「預金の安心」と「投資の期待」を分けて考えると迷いが減る
2 普通預金で保有するメリット・デメリット
3 投資信託をするなら、始め方を工夫すると失敗確率は下げられる
4 手元資金は「守るお金」と「育てるお金」に分けよう

「預金の安心」と「投資の期待」を分けて考えると迷いが減る

預金と投資信託のどちらを選ぶか悩む場合、実はお金の役割が混同されています。一つ目は、急な出費に備える「生活防衛資金」（預金）、もう一つは将来の成長を担う「余裕資金」（投資）です。

還暦で一人暮らしの場合、頼れる家計のクッションが小さくなりやすいので、まずは生活防衛資金を十分確保するのが基本です。投資信託は市場変動リスクがあり、必要なタイミングで取り崩せない可能性があるためです。

逆に、生活防衛資金が確保できている余裕資金であれば、投資信託を一部組み込むことで資産成長が期待できます。全額投資は心理的負担が大きいですが、「一部だけ投資」なら継続しやすいでしょう。

なぜ「1000万円」を超える貯金をすると、銀行から連絡が来るの？対策のため、口座を複数作っておくべき？

銀行の預貯金額が1000万円を超えると、銀行から連絡の電話がくる場合があります。経験のある方だと、詐欺や勧誘ではないかと怪しんだ経験も多いことでしょう。そこで今回は、1000万円を超える貯金で銀行から連絡がくる理由や対処法について解説します。

更新日:2024.10.10

普通預金で保有するメリット・デメリット

普通預金の強みは、いつでも引き出せることと、銀行が破綻した場合でも一定範囲が守られる安心感です。日本の預金保険制度では、一般的な預金（普通預金など）は、1金融機関あたり元本1000万円までと利息が保護対象です。預金が370万円であれば、金額面ではこの枠内に収まります。

また、最近は大手銀行で普通預金金利が引き上げられ、年0.3%の水準が見られます。

例えば、370万円を年0.3%で1年保有すると、税引き前の利息は「370万円×0.003＝1万1100円」です。税金を考えると手取りはもう少し減りますが、「ゼロに近い時代よりは気持ち楽になった」と感じる人もいるでしょう。

一方でデメリットは、物価が上がる局面では、預金だけだと実質的な購買力が目減りしやすいことです。つまり、「額面は減らないけれど、将来買える量は減る」可能性があります。ここが、投資信託を検討したくなる理由です。

投資信託をするなら、始め方を工夫すると失敗確率は下げられる

投資信託は、たくさんの株や債券などをまとめて持つ仕組みで、少額でも分散しやすいのが利点です。ただし、基準価額は変動するため元本保証はありません。

還暦から始める場合、大事なのは「当てにいく」より「事故を減らす」やり方です。具体的には、次の3点を押さえると失敗しにくくなります。

まず、投資信託は一度に買わず、分けて買うことです。相場は読めないので、例えば毎月一定額ずつ買うと、高いときは少なく、安いときは多く買う形になり、購入時期の偏りを小さくできます。

次に、コストの低い商品を選ぶことです。投資信託には保有中にかかる費用として、信託報酬（運用管理費用）などがあり、運用成績に少しずつ影響します。「同じような内容なら、手数料が低いほうが有利になりやすい」くらいの感覚で大丈夫です。

そして、税金面で有利な枠を使うことです。新NISAは、一定の枠内での運用益が非課税になる制度で、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて年間360万円まで投資でき、非課税で持てる上限（生涯の枠）も設けられています。

もちろん、NISAでも基準価額が下がるリスクはありますが、増えた分に税金がかからないメリットは長期的に生かせます。370万円という金額だと、現実的には全部投資して大きく増やすより、預金で安心を確保しつつ、余裕分でゆっくり慣れるほうが、生活と気持ちの安定が両立しやすいです。

手元資金は「守るお金」と「育てるお金」に分けよう

判断の基準を「増える期待」だけに置くと、投資信託に寄りがちです。しかし、還暦で一人暮らしの場合、判断の中心を「困らないこと」に置くのが安全です。

まずは、当面の生活費や突発の医療費に備える分は普通預金に置き、預金保険の範囲内（1金融機関あたり元本1000万円＋利息）で安心を確保します。そのうえで、残った余裕分は、コストを意識しながら積み立てで投資信託に回し、新NISAなど非課税枠も活用します。

この二段構えにすると、相場が下がっても生活は守れますし、上がれば資産が育つ可能性もあります。迷いをゼロにするのは難しくても、後悔を小さくする設計はできるでしょう。