「ガス代が高いから食洗機を導入したほうが得」と聞き、本体と工事で『12万円』かけました。これって何年使えば“元が取れた”と言えるのでしょうか？

配信日: 2026.02.20

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「ガス代が高いから食洗機を導入したほうが得」と聞き、本体と工事で『12万円』かけました。これって何年使えば“元が取れた”と言えるのでしょうか？

ガス代の高騰を背景に、「手洗いよりも食洗機のほうが光熱費を抑えられる」と耳にする機会が増えています。そこで本体と工事費を合わせて12万円をかけて導入したものの、「いったい何年使えば元が取れるのか」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、光熱費や水道代の差額をもとに、損益分岐点の目安を分かりやすく解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 食洗機は本当に光熱費の節約につながるのか
2 12万円の初期費用は何年で回収できる？
3 お金以外の“元を取る”という考え方
4 機種選びと使い方で回収年数は変わる
5 食洗機の“元が取れる年数”は家庭ごとに異なる

食洗機は本当に光熱費の節約につながるのか

食洗機は高温のお湯を効率的に循環させ、少ない水量で洗浄できる点が特徴です。

東京都水道局によると、食器洗いの水量は5分間流しっぱなしの場合約90L、食洗機は機種にもよりますが、例えばパナソニックで発売されている食洗器は2.5リットル～9リットルでした。特にお湯を使う冬場は、ガス給湯器の使用量が増えるため、手洗いのほうがガス代がかさみやすい傾向があります。

例えば、5人家族が毎日1回まとめ洗いをした場合、手洗いよりも1回あたり20～30円程度の水道・ガス代が節約できるケースがあります。仮に1日25円の差が出るとすると、年間では約9000円の節約になります。もちろん使用頻度や地域の水道・ガス料金によって差はありますが、長期的に見れば一定のコスト削減効果は期待できるでしょう。

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更新日:2025.01.07

12万円の初期費用は何年で回収できる？

では、本体と工事費でかかった12万円を回収するには、どれくらいの期間が必要なのでしょうか。先ほどの例で年間約9000円節約できると仮定すると、単純計算で約13～14年かかることになります。節約額が年間1万2000円に増えた場合でも、回収までには約10年が目安です。

一方で、食洗機には電気代もかかります。1回あたりの電気代は20～30円程度とされ、年間では7000～1万円前後になるケースもあります。

つまり、水道・ガス代の削減分から電気代を差し引いた「実質的な節約額」で計算することが重要です。実際には年間数千円程度の純削減にとどまる可能性もあり、その場合は回収まで15年以上かかることも考えられます。

お金以外の“元を取る”という考え方

食洗機の導入効果は、光熱費の差額だけでは測れません。毎日の皿洗いにかかる時間が1回15分だとすると、年間で約90時間もの家事時間を削減できる計算になります。その時間を家族との団らんや副業、趣味に充てられると考えれば、金銭以上の価値を感じる人もいるでしょう。

また、高温洗浄による除菌効果や手荒れの軽減といったメリットも見逃せません。特に共働き世帯や子育て世帯では、時間短縮の効果が大きく、満足度につながりやすい傾向があります。単純な「何年で元が取れるか」だけでなく、生活の質の向上も含めて判断することが大切です。

機種選びと使い方で回収年数は変わる

回収までの期間は、選ぶ機種や使い方によっても大きく変わります。最新モデルは節水・省エネ性能が向上しており、旧型よりもランニングコストが抑えられる傾向があります。また、少量の食器を何度も回すよりも、まとめ洗いを徹底するほうが効率的です。

さらに、自治体によっては省エネ家電への補助金制度が用意されている場合もあります。仮に数万円の補助を受けられれば、初期費用が下がり、回収年数も短縮されます。購入前にトータルコストをシミュレーションし、自宅の使用状況に合った機種を選ぶことが、賢い選択といえるでしょう。

食洗機の“元が取れる年数”は家庭ごとに異なる

食洗機に12万円をかけた場合、光熱費の削減だけで考えると回収には10～15年程度かかる可能性があります。ただし、実際の節約額は水道・ガス料金や使用頻度によって大きく異なります。

さらに、家事時間の短縮や手荒れ防止といった付加価値をどう評価するかによっても「元が取れた」と感じるタイミングは変わります。単なる損得計算だけでなく、暮らし全体のメリットを踏まえて判断することが大切です。

出典

東京都水道局　水の上手な使い方
 パナソニック株式会社　食器洗い乾燥機（食洗機）比較表
 パナソニック株式会社　食洗機（食器洗い乾燥機）の電気代と水道代はいくらかかる？手洗いよりもおトクなポイントを解説

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー