45歳・共働きで貯蓄1500万円あります。周囲からは「すごい」と言われますが、同世代の平均と比べてどうでしょうか？
本記事では、統計データをもとに、40代・共働き世帯の貯蓄水準を整理し、「平均」と「中央値」の違いも踏まえて考察します。
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共働き世帯の平均像と貯蓄水準
まず、総務省統計局「家計調査（貯蓄・負債編）2024年」によると、二人以上の勤労者世帯のうち夫婦共働き世帯の年間収入は872万円、貯蓄の1世帯当たり現在高は1556万円となっています。
この数値と比較すると、質問のケースである「貯蓄1500万円」は、共働き世帯全体の平均（1556万円）とほぼ同水準です。統計上は「突出して多い」というよりも、平均的な水準に近いと整理できます。
ただし、この1556万円はあくまで全年齢層を含む共働き世帯の平均値であり、40代に限定した数値ではありません。年齢が上がるほど貯蓄額が増える傾向があるため、単純な比較には留意が必要です。
40代の金融資産額と「中央値」の視点
次に、金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年（二人以上世帯）」を確認します。これによると、40歳代の金融資産保有額は平均1486万円、中央値は500万円とされています。
ここで重要なのが「平均」と「中央値」の違いです。平均値は一部の高額保有世帯に引き上げられる傾向があります。一方、中央値はデータを小さい順に並べ替えた際に「ちょうど真ん中」に位置する数値を示すため、実態に近い水準を把握しやすい指標です。
1500万円という水準は、40代の平均（1486万円）をやや上回る程度ですが、中央値（500万円）と比較すると約3倍にあたります。つまり、統計的には「平均的な上位層」に位置している可能性があります。
「すごい」と言われる理由と現実的な視点
周囲から「すごい」と言われる背景には、中央値との大きな差があると考えられます。40代で金融資産500万円未満の世帯も一定数存在する中、1500万円を保有していることは、家計管理が順調に進んでいると評価されやすい水準です。
ただし、今後のライフイベントも考慮する必要があります。45歳であれば、教育費のピークがこれから到来する世帯もあるでしょう。老後資金についても、仮に65歳まで20年あるとすると、毎年どの程度積み立てる必要があるかを逆算する視点が重要です。
例えば、老後に2000万円の資産形成を目標とする場合、現在1500万円あれば残り500万円を20年で積み上げる計算になります。単純計算では年間25万円、月約2万円の積立で達成可能です。ただし、これは運用益や物価上昇を考慮しない単純化した試算であり、実際には収支状況や投資方針などによって変動します。
共働き世帯の特性と今後のポイント
前述の家計調査によれば、共働き世帯の年間収入は平均872万円とされていますが、支出も相応に発生します。住宅ローン、教育費、保険料など固定費の割合によって貯蓄ペースは大きく変わります。
1500万円という現在の貯蓄額は、統計上は平均水準に近く、中央値よりは高い位置にあります。ただし、将来の支出予定や老後の生活水準によっては、さらに積み増しが必要になる場合もあります。
重要なのは、他世帯との比較だけで判断するのではなく、自身の家計収支と将来設計に照らして妥当かどうかを確認することです。
まとめ
45歳・共働きで貯蓄1500万円という水準は、総務省統計局の家計調査における共働き世帯平均（1556万円）と同程度であり、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の調査における40代平均（1486万円）もやや上回ります。
一方で、中央値（500万円）と比べると大きく上回っており、統計的には上位層に位置する可能性があります。したがって、「すごい」と言われるのは一定の根拠があるといえます。
ただし、教育費や老後資金といった今後の支出を見据えると、現在の水準が十分かどうかは各家庭の将来設計次第です。平均と中央値の両方を踏まえながら、自身の目標に照らして判断することが現実的な視点といえるでしょう。
出典
e－Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査／貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表 2024年 表番号 8-9 ＜貯蓄・負債＞貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高 妻の就業状態，世帯類型別
金融経済教育推進機構（J-FLEC）家計の金融行動に関する世論調査 2025年 二人以上世帯 各種分類別データ（令和7年） 4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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