毎月9万円を食費・日用品代として妻に渡していますが、毎月カツカツだと言われます。夫婦＋小学生2人の家族構成でそんなにかかるものでしょうか？
また、食料品や日用品は支出が増減しやすく、感覚だけで判断すると「相場より高いのか」「使い方に偏りがあるのか」が見えにくく、話がかみ合わないことがあります。
そこで本記事では、公的データで相場感を押さえたうえで、家計の中身をどう整理すると話が前に進むのかをまとめていきます。
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目次
食費だけで月9万円前後は珍しくない？
まず、相場感です。総務省の「家計調査報告 2025年（令和7年）12月分及び2025年平均」によると、二人以上の世帯の「食料（いわゆる食費）」は月9万4895円となっています。
ここで注意したいのは、この数字が「二人以上の世帯」平均という点です。世帯人数の平均は3人弱のことが多く、4人家族は平均より人数が多めです。そのため、単純に考えれば食費は平均より上に出やすくなります。
さらに、ここ数年は食料品の値上がりも続いています。例えば、消費者物価指数の年報では、2024年平均で「食料」が前年比4.3%上昇とされています。この結果を見ると、同じ買い方をしていても、じわじわ苦しくなるのは自然なことだといえるでしょう。
日用品まで含めると、9万円が足りない家庭が出やすい理由
「食費・日用品」とひとまとめにすると、足りなくなる原因が見えにくくなります。日用品に近い支出として参考になるのが、同家計調査の「家具・家事用品」で、月1万3068円です。
ただし、日用品はこの項目だけに収まりません。洗剤やトイレットペーパーのような消耗品もありますが、子どもがいる家庭では、食費・日用品の予算から別の支出まで一緒に払うことがよくあります。
例えば、お菓子や飲み物（食費に入りやすい）、子どもの急な必要品（文具、上履きの小物、体操服の買い足し）、給食費や部活・習い事に関連する軽い出費、週末のテイクアウトや外食の増加などです。
日用品は、細かい用事の出費まで含まれていることが多く、その場合の9万円は想像より早く減りやすくなります。逆に言えば、奥さまが「カツカツ」と感じているのは、浪費というより「役割として支払っている範囲が広い」可能性があるでしょう。
「カツカツ」をほどくには、渡す金額より先に中身を共有する
この手のすれ違いは、金額の多寡よりも「何がその9万円に含まれているか」が合っていないことが原因になりやすいです。
おすすめは、まず1ヶ月だけでいいので、9万円の内訳を共有することです。レシートを全部管理する必要はなく、スーパーやドラッグストア、外食（テイクアウトを含む）、学校・子ども関連、その他に分けるだけでも、足りない理由が見えてきます。
そのうえで、落としどころを作る方法はシンプルです。
食費と日用品を同じ予算にまとめたままだと、どちらの支出が増えたのか分からなくなるでしょう。
例えば「食費○万円、日用品○万円」のように項目ごとに分けて考えると、どこで支出が増えているのかが分かりやすくなります。もし給食費や学用品などの子ども関連の費用も同じお金から支払っているなら、それも分けて管理すると話し合いが進めやすくなります。
また、毎月同じ金額にすると、米や調味料をまとめて買う月などに出費が増えて、足りなく感じやすくなります。そのため、毎月の基本の金額に加えて予備のお金の用意や、収支を数ヶ月単位で見ることで月ごとの負担感を減らせます。
足りない月があっても責め合うのではなく、「今月はまとめ買いがあった」「子どもの出費が重なった」と理由を共有できる状態を目指すとよいでしょう。
毎月9万円で足りるかは条件次第。まずは内訳の見える化をしよう
家計調査では、二人以上世帯の食費は月9万5000円程度で、物価も上がっています。 4人家族で「食費＋日用品」を9万円に収めるのは、生活スタイルや地域、まとめ買いの有無によってはやや厳しく感じる金額といえます。
そのため、多い・少ないとすぐに決めるより、まずは1ヶ月だけ支出の内訳を見える化して、「この9万円が何を支払っているのか」を夫婦で共有することが大切です。内訳が分かれば、増額が必要なのか、支出の項目を分けて管理したほうがよいのかを判断しやすくなり、どちらを選ぶ場合でも納得して進められるでしょう。
出典
総務省統計局 家計調査報告 2025年（令和7年）12月分及び2025年平均
総務省統計局 2020年基準消費者物価指数 2024年
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
