「電気をつけっぱなしにすると怒られるのに、テレビはBGM代わりにずっとつけている」と中学生の娘に指摘されました。家族でどこまで光熱費のルールを統一すべきなのでしょうか？
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
電気とテレビ、実際の電気代はどのくらい違う？
まず気になるのは、電気とテレビではどの程度電気代に差があるのかという点です。
資源エネルギー庁によると、家電別の消費電力の割合は照明が約9％、テレビは約4％を占めています。一般的なLED照明（約10w）を1時間使用した場合の電気代は、1kWhあたり31円と仮定すると0.3円程度です。一方、液晶テレビ（約100w前後）では1時間あたり約3円前後かかる計算になります。
単純比較すると、テレビは照明の約10倍の電力を消費するケースもあります。もちろん機種や画面サイズ、省エネ性能によって異なりますが、「BGM代わりに1日5時間」など長時間つけっぱなしにすれば、月に数百円から1000円近い差になることもあるでしょう。数字で見ると、娘さんの指摘にも一理あることが分かります。
「不公平感」が生まれると家族ルールは続かない
光熱費の節約は家計管理の一貫ですが、家族の誰かだけに厳しく、別の行動は見過ごされていると、不公平感が生まれます。特に思春期の子どもは、親の言動の矛盾に敏感です。「電気はダメでテレビはいいの？」という疑問は、単なる反発ではなく合理性を求める声ともいえるでしょう。
家族でルールを統一する目的は、単なる節約ではなく、価値観を共有することにあります。例えば「使っていないものは消す」という原則を決めるだけでも、電気もテレビも同じ基準で判断できます。ルールを細かく決めすぎるよりも、納得感のあるシンプルな基準を設けることが、長続きのコツです。
金額だけでなく「習慣」として考える
仮にテレビのつけっぱなしで月500円の差が出るとしても、家計全体から見れば大きな負担ではないと感じるかもしれません。しかし、問題の本質は金額の大小よりも「習慣化」にあります。無意識のつけっぱなしが増えれば、エアコンや暖房など消費電力の大きい機器にも波及する可能性があるからです。
家庭内で光熱費の話をオープンにすることは、子どもの金銭感覚を育てる良い機会にもなります。毎月の電気代を共有し、「ここを減らせば年間でいくら変わる」と具体的に示すことで、感情的な注意ではなく、数字に基づいた話し合いができます。ルールは押し付けるものではなく、家族で合意して作るものという姿勢が重要です。
どこまで統一すべき？ 家庭ごとの現実的な落としどころ
すべてを厳格に管理しようとすると、家庭内が息苦しくなってしまいます。一方で、無制限に許してしまえば、節約意識は育ちません。現実的には「使っていない部屋の電気は消す」「誰も見ていないテレビは消す」といった最低限のルールを共有し、生活の快適さとのバランスを取ることが大切です。
例えば、在宅中にニュースを流しておきたいという場合は「1日〇時間まで」と目安を決める方法もあります。また、節約できた分を家族の楽しみに回すといった仕組みを作れば、協力しやすくなります。ルール統一のゴールは節約額の最大化ではなく、家族全員が納得できる状態をつくることだといえるでしょう。
家族で話し合い「納得できる基準」を持つことが大切
光熱費のルールは、厳しさを競うものではなく、家族の価値観を共有するための指針です。電気とテレビの消費電力を数字で確認すると、使い方次第で差が出ることも分かります。しかし最も重要なのは、誰か一人に我慢を強いるのではなく、共通の基準を持つことです。
今回の娘さんの指摘をきっかけに、家族で光熱費について話し合い、納得できるルールを作ることが、長期的な家計管理と良好な親子関係の両立につながるでしょう。
出典
資源エネルギー庁 省エネルギー政策について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
