50歳の同僚に「貯金2000万円貯まった」と聞き焦り…！ 私は“500万円”ですが少なすぎですか？ 同世代ですでに「2000万円超の人」はどれくらいでしょうか？“平均・中央値”を確認
本記事では、金融経済教育推進機構がまとめた統計データをもとに50代のリアルな貯蓄事情を確認し、老後に向けた資産準備の考え方を解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
50代で貯金2000万円を超えている人の割合
金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査2025年」によると、2人以上世帯の50代で金融資産を2000万円以上保有している割合は約27％です。これはおよそ4世帯に1世帯の割合であり、統計上は少数派の層といえます。
すでに2000万円を貯金している人の多くは、早い段階から計画的に投資していた、あるいは共働きで世帯収入が高かったなど、複数の条件が重なっている可能性があるでしょう。
周囲に余裕のある人がいると焦ってしまうものですが、統計上は70％以上の世帯が2000万円に到達していません。周りの人の情報は参考程度にとどめ、自分の状況を冷静に把握することが老後準備の第一歩です。
平均値と中央値から見える50代の貯蓄格差
では、貯金500万円は、50代として少な過ぎる水準なのでしょうか。金融経済教育推進機構の同調査によると、50代の2人以上世帯が保有する金融資産の平均値は1908万円です。
この数字だけを見ると、500万円は平均値の4分の1程度で、不安に思うかもしれません。しかし、平均値は一部の富裕層の資産によって大きく押し上げられる傾向があります。
例えば、貯金ゼロの人が9人、貯金1億円の人が1人いる場合、合計1億円を10人で割ると平均1000万円になります。実際には多くの人が貯金ゼロであっても、平均の値だけを見ると1000万円という数字になってしまうのです。
より実態に近い水準を知るには、データを金額順に並べたときに中央に位置する「中央値」を確認することが重要です。
50代の金融資産の中央値は700万円となっています。つまり、貯金500万円は同世代の中央よりやや下の水準に位置しているものの、決して少な過ぎる金額ではないといえるでしょう。
貯金500万円から老後資金を準備するためのステップ
現時点で50歳の場合、65歳までの15年でどのように資産を形成していけばよいのでしょうか。50代は教育費の負担が軽減し始め、貯蓄ペースを上げやすくなる時期といわれています。
現在の貯金500万円をベースに、NISAなどを活用して資産を増やすシミュレーションを考えてみましょう。仮に毎月5万円の積立を15年間続け、年利3％で運用できたとします。
金融庁の「つみたてシミュレーター」で計算すると、投資元本は900万円となり、運用益を含めた積立総額は約1131万円になる見込みです。現在保有している500万円と合わせれば、合計約1631万円になります。
手元資金と毎月の積立を組み合わせることで、老後までに2000万円に近い資産を築くことも現実的といえるでしょう。ここで重要なのは、自分の収支バランスに合った積立額を設定し、長期的な視点で運用を続けることです。
退職金や年金を加味した総合的な資金計画の重要性
老後資金を考えるうえで忘れてはならないのが、退職金や公的年金といった金融資産以外の収入です。定年時にまとまった退職金が見込める場合、先ほどの資産形成と合わせることで2000万円という目標を達成できる可能性は高まります。
まずは「ねんきん定期便」を確認し、将来受け取れる年金の見込み額を把握しておいてください。年金だけで基本的な生活費を賄える場合、貯蓄は医療費や趣味などの余暇資金を中心に考えればよいため、過度に不安を抱く必要はなくなります。
さらに、再雇用制度などを利用して65歳以降も働き続ける選択肢があります。収入を維持しながら「年金の繰下げ受給」を選べば、生涯で受け取る年金額を増やすことも可能です。
預金残高だけを見るのではなく、今後の労働収入や公的社会保障を含めた総合的な資金計画を立てることが、老後の安心につながります。
貯金額の比較よりも自分に合った計画を
50代で2000万円以上の貯蓄がある世帯は全体の3割弱にとどまります。中央値で見ると、貯金500万円は決して少な過ぎる水準ではありません。
他人と比較して焦るよりも、現在の資産を堅実に運用しながら、退職金や公的年金を組み合わせた総合的な準備を進めることが重要です。自分の家計に合った無理のない計画を立て、少しずつ老後資金を調えていきましょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査 2025年
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
