残り湯で洗濯するのは節約になると思いますが、衛生面やニオイが気になります。残り湯を使ったら1ヶ月でどれくらい光熱費の節約になるのでしょうか?
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
残り湯で洗濯するとどれくらい節約できる?
まず気になるのは、どの程度の節約になるのかという点です。一般的な全自動洗濯機では、1回の洗濯で使う水の量は約100〜150リットルとされています。このうち、洗い工程で使う水を残り湯に置き換えることができます。
水道料金は地域によって異なりますが、1リットルあたり0.2円前後とされています。仮に100リットル分を節約できた場合、1回あたり約20円の節約になります。
これを1日1回、毎日続けた場合、1ヶ月では約600円の節約になります。さらに、冬場は水を温めるために給湯器を使うケースもありますが、残り湯はすでに温かいため、その分のガス代や電気代の節約にもつながります。
ただし、実際にはすすぎは水道水を使うことが推奨されているため、完全に水道代がゼロになるわけではありません。それでも、毎日の積み重ねで月500円前後の節約になると考えると、無視できない金額といえるでしょう。
残り湯の衛生面は大丈夫?気をつけるポイント
節約になるとはいえ、衛生面が心配で使用をためらう方も多いはずです。残り湯には、皮脂や汗、入浴剤の成分などが含まれており、時間が経つと雑菌が増えやすくなります。
特に注意したいのは、前日の残り湯をそのまま使うケースです。時間が経過すると菌が繁殖しやすくなり、洗濯物に付着する可能性があります。そのため、残り湯はできるだけ当日中に使うことが大切です。
また、洗い工程のみに使い、すすぎは必ずきれいな水道水で行うようにしましょう。すすぎをしっかり行うことで、雑菌や汚れの残留を防ぐことができます。
さらに、風呂水ポンプやホースも定期的に掃除することが重要です。これらの機器に汚れがたまると、かえって不衛生になる恐れがあります。定期的なメンテナンスを行うことで、安心して残り湯を活用できます。
ニオイが気になる場合の対策方法
残り湯を使った洗濯でよく聞かれるのが「ニオイが気になる」という悩みです。これは、雑菌の繁殖や洗剤のすすぎ不足が大きな原因と考えられます。
洗濯物のニオイ対策としては、抗菌作用を持つ洗剤の使用が有効とされています。近年では、部屋干し用洗剤や抗菌効果のある洗剤が多く販売されており、雑菌の増殖を抑えることでニオイの発生を軽減することが期待できます。
また、洗濯後はできるだけ早く干すことも重要です。洗濯槽の中に長時間放置すると、湿った状態が続くことで菌が増殖し、ニオイの原因になります。特に梅雨時期や冬場は部屋干しの機会が増え、乾くまでに時間がかかるため注意が必要です。
さらに、風通しの良い場所で干すことや、除湿機や扇風機を使うのも効果的です。しっかり乾燥させることで、ニオイの発生を防ぐことができます。
節約と衛生を両立するための上手な使い方
残り湯を使った洗濯は、正しく活用すれば節約につながる便利な方法です。ただし、衛生面やニオイのリスクを無視すると、かえってストレスになることもあります。
大切なのは、「洗いは残り湯、すすぎは水道水」という基本を守ること、そして残り湯は当日中に使うことです。これらを意識するだけでも、衛生面の不安は大きく減らせます。
また、月に数百円程度の節約であっても、年間では数千円になります。日々の小さな工夫が、家計の見直しにつながるきっかけになります。
無理に続ける必要はありませんが、自分の生活スタイルに合わせて取り入れることで、節約と快適さを両立できるでしょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
