「オール電化」の家庭は本当にお得？ 電気代が安いと言われる一方で、”負担”が増えるケースもあるのでしょうか？
しかし近年では、「思ったほど安くない」「むしろ負担が増えた」という声も見られます。本記事では、オール電化のメリットとデメリット、そして本当にお得なのかを解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
オール電化とはどのような仕組みか
オール電化住宅とは、調理・給湯・冷暖房など、家庭内のエネルギーをすべて電気でまかなう住宅のことです。ガスを使わないため、ガスの基本料金がかからないのが特徴です。
代表的な設備としては、IHクッキングヒーターやエコキュート（電気給湯器）などがあり、特に夜間の安い電気を活用することで光熱費を抑える仕組みが採用されています。
電気代が安くなると言われる理由
オール電化が「お得」と言われる最大の理由は、時間帯別料金プランの存在です。夜間の電気料金が安く設定されているプランを利用することで、給湯など電力消費の大きい作業を安い時間帯に行うことができます。
例えばエコキュートは夜間にお湯を沸かして貯めておく仕組みのため、昼間に比べて安い電気代で給湯が可能になります。これにより、ガス代と電気代を合算した総光熱費が抑えられるとされてきました。
電気料金の値上げで状況が変わっている
しかし近年は、電気料金の上昇により状況が変わりつつあります。燃料費の高騰や再エネ賦課金の増加により、電気代全体が上がっているため、オール電化家庭の負担も増えやすくなっています。
ガス併用住宅であれば、電気代とガス代に分散されていたエネルギーコストが、オール電化ではすべて電気代に集中するため、値上げの影響を強く受ける傾向があります。
昼間の電気使用が多いと割高になる
オール電化のメリットを最大限に活かすには、「夜間中心の電力使用」が前提となります。しかし、在宅時間が長く昼間の電気使用量が多い家庭では、割高な昼間料金の影響を受けやすくなります。
特に在宅ワークや日中に家にいる時間が長い家庭では、思ったほど光熱費が下がらない、あるいは逆に上がるケースもあります。
初期費用や設備更新の負担
オール電化には、導入時の初期費用もかかります。IHクッキングヒーターやエコキュートの設置費用は決して安くなく、数十万円以上になることもあります。
さらに、これらの設備は10年〜15年程度で交換が必要になる場合があり、その際の費用も考慮する必要があります。長期的なコストで見ると、必ずしも安いとは限りません。
停電時のリスクも考慮が必要
オール電化のもう一つの特徴は、停電時にすべての機能が停止する点です。ガス併用住宅であれば、ガスコンロなど一部は使用できる場合もありますが、オール電化では調理や給湯もできなくなります。近年は災害リスクも高まっているため、非常用電源や備蓄などの対策を検討することも重要です。
それでもオール電化にメリットはある
一方で、オール電化には安全性の高さや、火を使わない安心感、光熱費の一本化による管理のしやすさといったメリットもあります。また、深夜電力をうまく活用できる家庭では、依然としてコストメリットを感じられる場合もあります。
さらに、太陽光発電や蓄電池と組み合わせることで、電気代の負担を抑える工夫も可能です。
まとめ
オール電化は一概に「お得」とは言い切れず、生活スタイルや電気料金の状況によってメリット・デメリットが大きく変わります。
夜間電力をうまく活用できる家庭ではコスト削減につながる一方で、電気代の上昇や昼間の使用量が多い場合には負担が増えることもあります。導入や継続を検討する際は、自分のライフスタイルに合っているかをしっかり見極めることが大切です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
