40代で“貯蓄ゼロ”なのに、新入社員研修で「お金の話」をすることに…。今の若者は20代から貯めているのでしょうか？ 今からでも老後資金づくりは間に合いますか？
本記事では、20代を含めた年代別の貯蓄額の傾向を最新データを基に解説します。あわせて、40代・貯蓄ゼロからでも老後資金づくりは間に合うのか、今から始められる対策について紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
「20代」の金融資産額平均値は「30代」の半分程度
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表している「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、20代と30代それぞれの平均的な金融資産保有額は次のようになっています。
20代平均：388万円
30代平均：752万円
20代平均：683万円
30代平均：1337万円
このデータから、世代構成に関わらず、20代の平均的な金融資産保有額は30代のおおむね半分程度であることが読み取れます。
タイトルにもあるように、今回は新入社員に向けた研修で話をするケースです。そのため、まだ貯蓄ができていない社員もいることが考えられますが、年齢が上がるにともない、貯蓄額の平均も増えていく傾向が見られます。
「金融資産非保有世帯」の割合は年齢とともに減少傾向
同じく「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」から、金融資産をまったく持っていない「非保有世帯」のデータを参照すると、特に二人以上の世帯では、非保有の割合が年齢とともに減少する傾向が見られます。
20代：21.6％
30代：17.6％
40代：18.8％
50代：18.2％
60代：12.8％
70代：10.9％
なお、単身世帯の金融資産非保有割合については、70代の20.4％を除いて、各年齢層ではそれぞれ30％程度で推移しています。
前述で示したように、二人以上世帯では年齢が上がるにつれて貯蓄ゼロの世帯が着実に減っていくようです。この背景には、子育てにかかる教育費・扶養家族の存在などをきっかけとして、単身世帯よりも貯蓄に対する意識が高まる傾向があると考えられます。
できるだけ若いうちから資産形成を意識した方が良い可能性も
タイトルにあるように「40代・貯蓄なし」ということですが、将来的な親族の介護やライフプランの変化を考慮すると、今からでも「老後資金」を意識した中長期的な資産形成に取り組む方が良い可能性もあります。
NISAの「つみたて投資枠」やiDeCo（個人型確定拠出年金）などを活用すれば、税制優遇を受けながら運用ができ、無理のない金額で長期的にこつこつと貯めたい方に適しています。
40代という年齢は、一般的な定年退職まで約20年と、老後が見えてくる時期となります。長期的な見通しを考えると、少しでも早くから資産形成の意識を持つことで、将来的な負担を抑えることができるでしょう。
まとめ
2025年の調査から、20代から資産形成を始めている人も多く、年齢とともに貯蓄額も増加していく傾向が見られることが分かりました。
新入社員研修を任され、ご自身の「貯蓄ゼロ」という状況に焦りを感じている40代の方もいるかもしれませんが、決して「もう間に合わない」と諦める必要はありません。近年はNISAやiDeCoなど、初心者でも始めやすい制度が充実しています。定年までの時間を味方につけ、今からご自身に合った資産づくりを検討してみてはいかがでしょうか。
出典
金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査 2025年
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
