3000万円ほど貯金があります。ただ、子ども2人の大学費用を払うと2000万円まで減りそうです…。50代世帯の貯蓄額としては少ないですよね？
そこで本記事では、50代世帯の貯蓄額と比べながら、教育費を払った後に確認したいポイントを整理します。
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目次
50代で貯金3000万円は少ない？ 平均・中央値と比べて考える
まず、貯金3000万円は50代世帯として少ないとはいえません。
金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、二人以上世帯の金融資産保有額は平均1940万円、中央値720万円です。平均は高額な資産を持つ世帯に引き上げられやすく、中央値は真ん中に近い世帯の金額を示します。
つまり、3000万円の金融資産があるなら、一般的な二人以上世帯と比べてかなり多い水準と考えられます。
ただし、ここで大切なのは「多いから安心」と決めつけないことです。50代は、住宅ローンの残り、子どもの教育費、親の介護、自分たちの退職時期など、家計に大きな変化が起こりやすい時期です。
特に子ども2人の大学費用をこれから支払う場合は、貯蓄が大きく減る可能性があります。そのため、平均と比べて一喜一憂するよりも、教育費を払った後にいくら残り、その後どれくらい貯め直せるかを見ることが重要です。
子ども2人の大学費用で貯金が2000万円になると危ない？
子ども2人の大学費用を払って貯金が2000万円になるとしても、それだけで危険な状況とはかぎりません。むしろ、教育費という大きな支出を終えた後に2000万円残るなら、老後資金づくりの土台はまだ残っていると考えられます。
ただし、大学費用は進学先によって大きく変わります。文部科学省の「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果」によると、令和7年度の私立大学の初年度学生納付金等は平均で150万7647円です。これは初年度だけの金額であり、2年目以降も授業料や施設設備費、さらに自宅外通学なら家賃や生活費がかかります。
また、子ども2人が私立大学に進学する場合、学費だけでなく、受験費用や教科書代、通学費などもかかります。自宅外から通学する場合は、家賃や生活費の仕送りも必要になるでしょう。そのため、大学費用を考えるときは学費だけなく、受験費用や入学金、教科書代、交通費、住居費まで含めて見積もることが大切です。
大学費用はまとまった支出になるため、貯金が大きく減ると不安を感じやすいでしょう。ただし、教育費はいつまでも続く支出ではありません。子どもが卒業すれば大きな負担は落ち着くため、支払い後の家計をどう整え、老後資金をどのように立て直すかを考えておくことが重要です。
50代から老後資金を守るために見直したい家計のポイント
50代からは、貯金額を増やすことだけでなく、減らしすぎない工夫も大切です。まず確認したいのは、毎月の固定費です。通信費、保険料、サブスク、車の維持費などは、一度見直すと支出を抑える効果が続きます。教育費で貯金が減りやすい時期だからこそ、毎月かかる費用を小さくしておく意味は大きいでしょう。
次に、退職金と年金の見込みを確認しましょう。退職金がある場合は、老後資金の大きな柱になります。ただし、退職金を見込んで教育費や住宅ローンに使いすぎると、老後の医療費や介護費に備えにくくなるため注意が必要です。
年金についても、ねんきん定期便や公的年金シミュレーターで目安を確認しておくと、老後の不足しそうな金額を把握しやすくなるでしょう。
投資については、50代からでも選択肢になりますが、教育費や数年以内に使う分まで投資に回すのは避けましょう。数年以内に使う予定がある資金は預貯金で確保し、老後まで使わない資金だけを長期目線で運用するほうが安心です。
貯金額だけで不安になるより、教育費後の家計を確認しよう
50代で貯金3000万円があり、大学費用を払った後に2000万円ほど残るなら、一般的な二人以上世帯と比べて一定の余裕がある水準といえます。ただし、安心できるかどうかは、平均額との比較だけでは決まるものではありません。
老後資金の見通しを立てるには、教育費の総額や住宅ローンの残り、退職金、年金見込み、老後の生活費です。これらを一度紙に書き出すと、「何となく不安」だった状態から、「あといくら必要か」が見えやすくなります。
教育費で貯金が減るのは、育て世帯にとって避けにくい支出の変化です。貯金が減ること不安に感じるのではなく、教育費が終わった後に家計をどう立て直すかまで考えておくことが大切です。今のうちに支出を見直し、退職後までの資金計画を立てれば、50代からでも老後への備えを着実に進めていきましょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査（2025年）のポイント
文部科学省 私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
