子どもが独立したあとも家族4人の契約を残し、夫婦2人で毎月「1万7000円」払っています。家族割が逆に割高になることはありますか？

家族割があってもスマホ代の総額が安いとは限らない

家族向けの割引サービスには、家族で複数の対象回線を契約することで、回線数などの条件に応じて料金が割引されるものがあります。ただし、「家族割が適用されている＝最も安い」とは限りません。
 
たとえば、大手携帯会社の家族割プランでは、対象プランでは2人より3人以上のほうが1回線あたりの割引額が大きくなる場合があります。一方で、割引を受けるためだけに不要な有料回線を残せば、その回線の料金が新たな負担になります。
 
仮に不要な2回線の維持に合計月3000円かかり、それによって夫婦2回線の割引が合計月2000円増えているとしましょう。この場合、割引は増えていても家計全体では月1000円のマイナスです。
 
そのため、「何円割引されているか」だけでなく、「家族全員で最終的に何円支払っているか」を確認することが重要です。
 

子どもの独立後は4回線を残す必要があるか確認しよう

子どもが独立したら、まず4回線それぞれの利用状況を整理しましょう。
 
子どもが現在もその回線を使っているのであれば、必ずしも解約する必要はありません。家族割のグループに残したまま、支払いだけを子ども本人に変更できるケースもあります。
 
一方、子どもが別の携帯会社で新たに回線を契約するなどして、以前から契約している回線をほとんど使っていないなら注意が必要です。使っていない回線に基本料金やオプション料金が発生している場合、家族割による節約額以上の費用を支払っている可能性があります。
 
請求書や携帯会社の会員ページを開き、回線ごとの「基本料金」「オプション」「端末代」「割引額」を確認してください。家族分を一括請求していると総額だけに目が向きやすいため、1回線ずつ確認するのがポイントです。
 

夫婦2人になったら料金プランそのものも見直す

家族構成が4人から2人に変わったのであれば、回線を減らすだけでなく、料金プランも見直したいところです。
 
特に確認したいのが毎月のデータ使用量です。自宅ではWi-Fiを利用し、外出先ではメールやSNSを少し使う程度なら、大容量プランを契約し続ける必要がない場合があります。
 
たとえば、夫婦それぞれが月数GB程度しか使っていないのに、大容量プランを契約しているなら、小容量プランやオンライン専用プランなどに変更することで支出を減らせる可能性があります。
 
ただし、料金だけで決めるのはおすすめできません。店舗でのサポートが必要か、通話を頻繁にするか、光回線とのセット割を使っているかなども確認しましょう。
 

家族割ではなく「夫婦2人の総支払額」で判断しよう

子どもの独立後も家族割を残すこと自体が、必ず損になるわけではありません。子どもが引き続き回線を利用しており、家族全体で見て安くなるのであれば、維持するメリットがあります。
 
一方、割引を維持するためだけに不要な回線料金を払っているなら、契約を整理したほうが安くなる可能性があります。
 
まずは現在の1万7000円について、夫婦と子どもの回線ごとの料金を分けて確認しましょう。そのうえで「現在の4回線」と「夫婦2回線にした場合」の月額を比較すると、判断しやすくなります。
 
子どもの独立は、長年そのままにしていた通信費を見直すよいタイミングです。家族割という名前だけで判断せず、今の生活に合った契約へ整理することで、無理なく固定費を減らせるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー