住宅ローンの借換時は団信の保障を充実させるチャンス! 注意点も解説 |ファイナンシャルフィールド

更新日: 2021.11.11 借り換え

住宅ローンの借換時は団信の保障を充実させるチャンス! 注意点も解説

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 / 監修 : 新井智美

住宅ローンの借換時は団信の保障を充実させるチャンス! 注意点も解説
住宅ローンの借り換えは、金利差を生かして返済金額を軽減できるほか、団体信用生命保険(以下、団信)の保障内容を充実させるチャンスでもあります。最近ではさまざまな疾病特約付団信が登場しており、できれば保障を厚くしたいとお考えの方も多いことでしょう。
 
通常、団信に加入して住宅ローンの返済がスタートすると、途中で団信の保障内容を変更できません。しかし住宅ローンを借り換える際なら、変更できる場合があるのです。
 
今回は借換時の注意点や、さまざまな団信の種類をご紹介します。住宅ローンの借り換えを検討している方は、ぜひ当記事を参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

新井智美

監修:新井智美

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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住宅ローンを借り換える際は団信を充実させよう

 
最近ではネット銀行を中心に、金利の上乗せなしでも加入できるガンなど疾病特約付団信が登場しています。例えば団信の中には、就業不能状態かどうかに関係なく特定の疾病と診断されたら、住宅ローン残高相当額が保険金として支払われるものまであります。
 
一般的な各種住宅ローンは借入金利におよそ0.1~0.3%上乗せすることで、保障の手厚い疾病特約付団信を提供しています。
 
団信に加入できるのは、住宅ローン申し込み時点のみです。加入後に住宅ローンの返済が始まると、保障内容の変更はできません。
 
つまり現在加入している団信の保障内容に物足りなさを感じている方にとって、住宅ローンの借換時が団信を充実させるチャンスです。一般的に住宅ローンの借換時は、可能な限り返済額を減らすことを優先するかもしれません。
 
しかし健康状態が悪化し、収入が激減する状況はとてもつらいものです。借換時には金利メリットだけでなく、将来の疾病リスクに備える特約付団信も比較検討するとよいでしょう。
 

住宅ローンを借り換える際の注意点

 
団信の保障内容を充実させる目的で住宅ローンを借り換える際には、いくつか注意点があります。次にあげる注意点を把握して、借り換えるかどうか慎重に検討しましょう。
 

●団信によって加入年齢などの条件が異なる
●新たに団信の加入審査に通る必要がある
●住宅ローンの借り換えに諸費用がかかる
●住宅ローンの借り換えで元本が増える場合がある

 
ではそれぞれの注意点を詳しく見ていきましょう。
 

団信によって加入年齢などの条件が異なる

 
団信の種類によって、加入年齢、保障額、保障内容、保険料等の条件が異なります。さまざまな団信を比較検討する際には、十分注意が必要です。団信の名前が似ているからといって、保障額などの条件についても同じとは限りません。
 
例えば加入可能年齢を例に違いを見てみましょう。一般的な団信やワイド団信の場合には、65歳未満なら加入できたり満65歳まで加入できたりします。注目の疾病特約付団信の場合では、51歳未満や56歳未満などさまざまです。
 
インターネット上では団信の加入可能年齢など、わかりやすく明記されていない場合もあるため、事前によく確認しましょう。
 

新たに団信の加入審査に通る必要がある

 
借り換える際には新たな団信に加入するためには、その時点での体況を告知し、審査に通る必要があります。借換時には、当初の住宅ローン申込時と比べて年齢が高くなっているため、申込者の健康状態によっては、加入を断られる場合があるので注意が必要です。
 
今までに健康診断などで「要精密検査」という結果が出ている方は、加入できるかどうか不確定な要素が残ります。
 

住宅ローンの借り換えに諸費用や手間がかかる

 
住宅ローンを借り換える際には、次のような諸費用がかかります。
 

●新たな住宅ローンを契約する事務手数料
●契約印紙代
●登録免許税や司法書士費用など登記にまつわる費用
●借り換え前の借入先への全額返済手数料・経過利息等

 
さらに費用だけでなく、申込書を作成したり必要書類を整えたりするために手間がかかります。本人確認書類以外にも次のような書類が必要です。
 

●源泉徴収票
●住民票
●課税証明
●登記全部事項証明書など建物に関する書類
●現在返済中の住宅ローンの償還予定表コピー

 

住宅ローンの借り換えで元本が増える場合がある

 
審査に通ることが条件になりますが、住宅ローンの借り換えの際には、かかる諸費用も含めて借り入れできる場合がほとんどです。
 
そのため諸費用を自己資金で用意できない場合には、借り換えの結果として元本が増える場合があります。
 

疾病特約付団信の特徴をチェックしよう

 
病気等により働けなくなれば、安定的な収入源を失います。一般的な団信では、病気や要介護状態などの理由で働けなくなり住宅ローンを返済できないからといって保障されません。
 
しかし疾病特約付団信なら、収入源が途絶えた際の解決方法となりえます。さまざまな種類の疾病特約付団信がありますが、ここでは代表的な特約を紹介しますので参考にしてください。
 

ガン特約付団信

 
住宅ローンの借入日から90日を経過した翌日以降に、ガン(所定の悪性新生物)と診断確定された場合に保険金が支払われ、住宅ローンの残債に充てられる特約です。入院の有無などは問われません。診断確定で保険金が支払われるのがポイントです。
 
しかもガンが完治しても、100%保障の場合であれば住宅ローン残高は0円のままとなるため心強い特約と言えるでしょう。なお100%保障の場合は上乗せ金利があるケースが多いですが、上乗せ金利なしで住宅ローンの残高が半分になるガン特約付き団信を選べる場合もあります。
 

3大疾病特約付団信

 
3大疾病とは、「ガン」「急性心筋梗塞」「脳卒中」を指しています。ガンの場合は、ガン特約付団信と同じ保障内容となります。
 
急性心筋梗塞や脳卒中の場合にはガンの場合と異なり、発病すれば保険金が支払われるわけではありません。心筋梗塞や脳卒中には、いわゆる「60日ルール」が適用されるので把握しておきましょう。
 
医師の診断を受けた日から60日以上、言語障害や運動失調、麻痺など所定の状態が継続したと診断された場合に保険金が支払われます。たとえ60日以内でも、治療のために所定の手術を受けた場合には保険金が支払われるため安心できると言えるでしょう。
 
ガンの場合には90日間の待機期間がある点は、ガン特約付と同じです。しかし急性心筋梗塞や脳卒中の場合には、この待機期間が「ない」ことが多いものの、念のため「ある」か「ない」かを事前にチェックしておくとよいでしょう。
 

7大疾病、8大疾病特約付団信

 
7大疾病、8大疾病特約とは、「ガン」「急性心筋梗塞」「脳卒中」の3大疾病に加えて4~5つの生活習慣病も含めたものです。生活習慣病とは高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変のことで、8大疾病には慢性膵炎(すいえん)も含まれます。
 
生活習慣病の場合に住宅ローン残高が0円になるには、就業不能状態の期間がポイントです。12ヶ月を超えて継続した場合と、12ヶ月30日を超えて継続した場合があるので注意してください。
 
借入時の年齢が46歳以上56歳未満と限定的な特約もありますので、90日間の待機期間の有無とともによく確認することが大切です。
 
さらに疾病の範囲をカバーしておきたい方に向けて、11疾病特約付団信もあります。10種類の生活習慣病で、180日以上継続して入院した場合に住宅ローン残高が0円になるなど、保障内容が充実しているのでよく比較検討しましょう。
 

要介護特約付団信

 
公的介護保険における要介護2や要介護3などの認定を受けた場合に保険金が支払われます。あるいは「歩行」「衣服の着脱」「入浴」「食物の摂取」「排せつ」などの領域において、所定の要介護状態に該当した日から180日以上、その状態が継続していることを医師から診断確定されると保険金が支払われる特約です。
 

住宅ローンを借り換える際は注意点をおさえて団信を充実させよう

 
最近の団信の保障内容の充実ぶりに気持ちが動き、住宅ローンの借り換えを検討している方もいるでしょう。しかし疾病特約付団信の加入可能年齢には制限があることや、保障が手厚い団信ほど上乗せ金利が高くなる傾向がありますので、事前によく調べるようにしてください。
 
保障内容と上乗せ金利を把握し、保険会社が免責となる待機期間や、診断確定の条件なども忘れずに確認しておきたいものです。住宅ローンの借り換えを考える際には、手間をかけて書類を準備し、借換手数料を支払ってでも借り換えすべきかどうかよく検討した上で、借り換えの申し込みをするとよいでしょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
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