更新日: 2021.12.01 年収

年収400万円ですが、貯蓄には毎月どれくらい回すべきですか?

年収400万円ですが、貯蓄には毎月どれくらい回すべきですか?
貯蓄について考えていて「他の人はどれくらい貯蓄をしているのか」「毎月どのくらいを貯蓄に回すべきなのか」など疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
 
平均貯蓄額や貯蓄に回す目安を知ることで、自身の貯蓄計画を立てやすくなります。
 
ここでは、年収400万円の平均貯蓄額や貯蓄に回す目安、家計シミュレーションなどについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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年収別の平均貯蓄額

 
平均貯蓄額を知ることで、年収400万円の人がどのくらい貯蓄をしているかがわかります。貯蓄額の目標にもなるので知っておいて損はありません。
 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和2年)」によると、年収400万円の平均貯蓄額は単身世帯と二人以上世帯で200万円以上差があります。
 
ここでは、年収別の平均貯蓄額について見ていきましょう。
 

単身世帯

 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」によると、単身世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額の各平均は、図表1のとおりです。
 
図表1

年収 金融資産保有額 預貯金額
収入なし 335万円 154万円
300万円未満 472万円 206万円
300〜500万円未満 690万円 313万円
500〜750万円未満 1614万円 536万円
750〜1000万円未満 1954万円 757万円
1000〜1200万円未満 1542万円 800万円
1200万円以上 2477万円 1383万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「年収300〜500万円未満」の平均預貯金額は313万円です。
 

二人以上世帯

 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和2年)」によると、二人以上世帯の年収別の金融資産保有額と預貯金額の各平均は、図表2のとおりです。
 
図表2

年収 金融資産保有額 預貯金額
収入なし 888万円 475万円
300万円未満 907万円 478万円
300〜500万円未満 1079万円 548万円
500〜750万円未満 1342万円 649万円
750〜1000万円未満 2032万円 906万円
1000〜1200万円未満 2386万円 983万円
1200万円以上 4592万円 1792万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「年収300〜500万円未満」の預貯金額は548万円で、単身世帯よりも200万円以上高くなっています。
 

貯蓄の目安は手取り収入の1〜2割

 
「収入の○割を貯蓄に回したほうが良い!」といった決まりはありません。人によって生活スタイルやお金への考え方が違うからです。ただし、よく言われる貯蓄の目安が「手取り収入の1〜2割」です。手取り収入の1〜2割は、比較的多くの人が無理せず貯蓄できる金額とされています。
 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和2年)」の「年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)」によると、年収400万円を含む「年収300万〜500万円未満」の単身世帯と二人以上世帯の最も多い貯蓄割合(貯蓄しなかったの回答を除く)は、次のとおりです。

●単身世帯:手取り収入の10〜15%未満
●二人以上世帯:手取り収入の10〜15%未満

どちらも「手取り収入の1〜2割」の範囲内です。
 
年間の手取り収入が300万円だとしたら、年30万〜60万円が貯蓄の目安額だと考えましょう。
 

年収400万円の家計シミュレーション

 
年収400万円でボーナスなしの場合、月収は約33万円で手取り収入は約25万円です。図表3は、年収400万円1人暮らしの家計シミュレーションです。1つのモデルケースとして参考にしてみてください。
 
図表3

家計項目 手取り収入に対する割合
家賃 30%
食費 15%〜20%
水道光熱費 5%
交際費 5%
通信費 2%
日用品・雑費 5%
保険料 2%
貯蓄 10%〜20%
予備費 10%

図表3はあくまでも参考例ですが、手取り収入の10%〜20%の貯蓄を設定した上で予備費を設けると良いでしょう。あらかじめ予備費を設けていれば、突然の出費や多少の収入減にも耐えられます。
 

計画的に貯蓄をすることが大切

 
よく言われる貯蓄の目安は「手取り収入の1〜2割」です。金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和2年)」のデータを見ても、手取り収入の1〜2割の範囲を貯蓄に回している方が多いことがわかります。ただし、人によって生活スタイルやお金への考え方が異なるため、無理のない範囲で計画的に貯蓄することが大切です。
 
出典
金融広報中央委員会「令和2年(2020年) 家計の金融行動に関する世論調査」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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