「看護師」は「年齢」ごとにどれだけの収入差があるの？役職別の収入についても解説

看護師の収入は年齢や経験年数などで増加します。基本給だけでなく、さまざまな手当が用意されており、年収に大きく影響しているのです。
 
本記事では、看護師の年齢別、役職別の収入について解説します。また、支給される手当の種類や特徴についても触れます。ぜひ参考にしてください。

年齢ごとの看護師収入の差

看護師の収入は、年齢とともに増加する傾向にあります。この増加は、経験年数の蓄積やスキル向上に伴うものです。
 
20代の看護師の平均年収は390万円から490万円程度で、初任給や経験年数に応じて変動します。
 
30代になると収入はさらに上がり、平均年収は470万円から550万円程度です。この世代では、リーダーシップや専門性が求められるポジションに就くことが多く、収入に反映されるのが特徴です。
 
40代は管理職や専門職としての役割が増え、平均年収は515万円から600万円程度になります。40代は、役職手当や昇給の影響が大きく、キャリアのピークに達することも多い時期です。しかし、病院や地域による違いが顕著であり、収入に格差が生じることもあります。
 
50代の平均年収は560万から600万円程度で、経験の豊富さが認められる一方で、定年前の調整期に入るため、昇給のペースが緩やかになる傾向にあります。ただし、役職に就いている場合や特定の専門分野で活躍している場合は、昇給ペースを維持することが可能です。
 

役職別の看護師収入

役職別に、一般看護師、看護師長、看護部長（総看護師長）の収入を見てみましょう。人事院による「民間給与の実態（令和6年職種別民間給与実態調査の結果）」では、それぞれの役職に応じて責任が増し、それに比例して収入も上昇します。
 
一般看護師の場合、平均年収は435万円程度です。この層は、主に日々の看護業務を担当し、直接患者と接する時間が長く、夜勤手当や時間外手当が収入に大きく影響を与えることがあります。
 
看護師長では、平均年収が537万円程度になります。この役職は、看護師長を補佐し、病棟全体の運営や人員管理を担います。
 
看護部長になると、平均年収は644万円です。看護部門全体の運営や政策策定を行う重要な役職であり、責任の重さが収入に反映されているためです。
 

看護師の手当の種類と影響

看護師の収入に大きな影響を与えるのが各種手当です。手当は基本給に加算される形で支給され、労働条件や役割に応じて異なります。
 
夜勤手当は、看護師の収入を大きく左右する手当の1つです。夜勤手当は、病院の規模や地域によって異なりますが、多くの看護師にとって重要な収入源です。
 
資格手当は、専門的な資格を持つ看護師に支給される手当です。例えば、認定看護師や専門看護師などの資格を取得することで、月額1万円から3万円程度の手当が支給される場合があります。
 
他の職種と同じように、通勤手当や住宅手当、扶養手当など、看護師の生活を支援する手当もあります。
 

看護師の地域ごとの収入差

看護師の収入は地域によって大きく異なります。
 
都市部では、生活費が高いために基本給が高めに設定されていることが一般的です。例えば、東京都や大阪府などの大都市では、平均年収は500万円を超えています。一方、地方では基本給が低めに設定される傾向があります。
 
また、地域医療を支える病院や診療所では、収入面での競争が少ないため、都市部と比べて給与水準は低い場合があります。ただし、地方では住宅手当や通勤手当が手厚い場合もあり、総合的な収入ではそれほど大きな差が出ない場合もあります。
 

看護師の収入は世代ごとに50万円程度の差がある

看護師の収入は、年齢、役職、手当の影響を受けて大きく変動します。若年層では基本給や夜勤手当が中心ですが、経験を積むにつれて役職手当や資格手当が加わり、収入が増加するようです。特に、役職に就くことで収入の幅が広がり、看護師長や看護部長といった管理職では、責任は重くなるものの高収入が期待できます。
 
手当は、看護師収入の重要な構成要素であり、夜勤手当や資格手当が大きな役割を果たします。これらの手当を最大限活用することで、収入を効率的に増やすことが可能です。また、専門資格の取得やキャリアアップを通じて、さらなる収入向上を目指すこともできるでしょう。
 

出典

政府統計の総合窓口（e-Stat）賃金構造基本統計調査／令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種
人事院 民間給与の実態（令和6年職種別民間給与実態調査の結果）表5職種別従業員数、平均年齢及び平均支給額
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー