海外旅行に「年に4回」行く友人…「節約してお金貯めてる」と言いますが、1回“数十万円”はかかりますよね? やはり大企業勤務で「高年収」だから可能なのでしょうか? 中小企業では厳しいですよね?
大企業に勤めているとはいえ、本当にそんな余裕があるのか気になる人もいるでしょう。本記事では、人気の旅行先にかかる費用目安と大企業勤務者の平均年収をもとに、年4回の海外旅行が現実的に可能なのかを検証します。
CFP
人気の旅行先、2泊3日の費用目安
日本から近く手軽に行ける旅行先として、韓国(ソウル)、台湾(台北)、タイ(バンコク)、グアムなどが人気です。これらの渡航先に2泊3日滞在した場合の費用目安は、以下のとおりです。
・ソウル:7万~9万円程度
・台北:8万~10万円程度
・バンコク:12万~13万円程度
・グアム:15万~20万円程度
上記はあくまで目安であり、出発時期やホテルのグレードによって大きく変動します。ゴールデンウィークや年末年始などの繁忙期には、通常期の2倍以上の費用がかかることも珍しくありません。逆に、平日出発や閑散期を狙えば、上記の下限に近い価格で旅行できる可能性もあります。
年4回の海外旅行で年間いくら必要?
上記4箇所にそれぞれ1回ずつ行くと仮定し、少し余裕をもって現地費用として1回あたり2万~3万円を加えた場合、年間の旅行費用は図表1のようになります。
図表1
| 旅行先 | ツアー代金+現地費用 |
|---|---|
| ソウル | 9~12万円 |
| 台北 | 10~13万円 |
| バンコク | 14~16万円 |
| グアム | 17~23万円 |
| 年間合計 | 50~64万円 |
筆者作成
大企業勤務者の平均年収はいくら?
国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、資本金10億円以上の株式会社に勤める給与所得者の平均年収は673万円となっています。男女別では男性が789万円、女性が426万円です。
一方、給与所得者全体の平均年収は478万円であり、大企業勤務者は全体平均より約200万円高い水準にあることが分かります。
なお、ここでの「大企業」とは資本金10億円以上の株式会社を指しており、一般的にイメージされる「大企業」の定義とは異なる場合があります。
年4回の海外旅行は現実的に可能?
先ほど試算した年間旅行費用50万~64万円を、大企業勤務者の平均年収673万円と照らし合わせてみましょう。
年収673万円の場合、社会保険料や税金を差し引いた手取り額は約545~558万円程度と考えられます。年間旅行費用50万~64万円は、手取り額の約9~12%に相当します。
この割合は決して小さくはありませんが、以下のような工夫次第で十分に実現可能な範囲といえるでしょう。
・閑散期や平日出発を活用して旅行代金を抑える
・LCC(格安航空会社)を利用する
・早期予約割引やポイント、マイルを活用する
・食費や娯楽費など、日常生活での支出を見直す
友人が「節約している」と話しているのは、こうした旅行費用を捻出するために、普段の生活費を意識的に抑えている可能性があります。年4回の海外旅行はぜいたくに見えますが、計画的にやりくりすれば、大企業勤務者の収入水準であれば無理なく実現できる範囲といえそうです。
まとめ
年4回の海外旅行にかかる費用は、行き先や時期によって異なりますが、年間50万~64万円程度が目安となります。
大企業勤務者の平均年収は673万円であり、計画的な節約や工夫を行えば、年4回の海外旅行も十分に実現可能な範囲です。旅行の時期や予約方法を工夫することで、さらに費用を抑えることもできるでしょう。
出典
国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-
執筆者 : 金子賢司
CFP
