公開日:2019.07.06 保険

独身だけど、保険は入るべき?独身の保険の入り方を考える

今回からは、生命保険や、第三分野の保険である医療保険などの「入り方」について考えていきたいと思います。
 
具体的な話をする前に、基本的な保障設計のイメージを思い描いていきましょう。
 
まず、ライフステージです。
 
必ずしも、すべての人に当てはまることではありませんが、一般的にライフステージは「シングル期(独身期)」「新婚期」「子育て期」「退職準備期」「アクティブシニア期(65歳~75歳)」「終活期(76歳~)」と分けて考えることができます。
 
保険に加入するとき、または見直しをするとき、自分や家族がライフステージ上どの時点にいるかをまず確認し、未来を見据えて保障設計を組み立てていく必要があります。また、「何のために保険に入るのか」「何のために保険を見直すのか」という目的についても、あわせて考える必要があります。
 

重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

詳細はこちら
重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

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「シングル期(独身期)」の保険の入り方

それでは、具体例を参考に考えていきましょう。
 
例えば、今、自分が学校を卒業したての新入社員だとします。
職場に保険の外交員が訪問し、「社会人になったんだから、保険に入った方がいいわよ」と、死亡保障、医療保障、介護保障、年金保障、いろいろな保障が付いている保険を勧められました。
 
自分は保険に入った経験もないし、保険の仕事をしているプロから勧められているのだから間違いないだろう、と思いますが、保険料を見ると「なんか高いな」と感じます。
 
このように、保険の加入を迷った経験のある方はそれなりにいるかもしれません。保険に入ろうと思う場合、保障設計で考えておくべきポイントは次のようになります。
 
〇ライフステージは「シングル期(独身期)」
〇働いて自分で生計を立てる必要があるため、最低限必要な保障の「目的」は、病気やケガになった場合の「医療保障」
 
例外的な考え方ももちろんありますが、これが一般的にオーソドックスな「シングル期(独身期)」における保障設計の考え方です。
 

医療保障以外の保障は、自分の境遇や将来設計などを考慮する

医療保障以外の保障については、自分の境遇や将来設計などに合わせて決めればよいでしょう。
 
「自分に万一のことがあった場合の死亡保険って、必要なのかな」
 
「介護が必要な場合に備えてお金を貯めることは大切かもしれないけど、保険でいいのかな」
 
「老後の生活のことも考えると、個人年金保険も必要だと思う。でも、会社の確定拠出年金じゃだめなのかな」
 
これらの疑問についても、ひとつずつ考え方を整理していきます。
 
まず、「シングル期(独身期)」における死亡保険です。
 
ご両親が健在の場合、そもそも自分が死亡した後に死亡保険金が必要かどうかを考える余地はありそうです。一方で、何らかの事情で母子家庭・父子家庭だったり、すでに両方とも亡くなっていて、自分が兄弟などを養っているなどのご家庭では、万一に備えて死亡保険をかけておくことは必要かもしれません。
 
介護保険はどうでしょうか。
 
超高齢化社会では将来的な介護人材が不足したり、介護施設への入所が難しくなる可能性があるため、在宅介護が主流になってくると言われています。これを考慮して、若いうちから介護への備えをしていこうと考えるのは賢明な考えです。
 
しかし、介護保険は要介護状態になった場合などに現金給付されるため、今のようにマイナス金利政策を継続している金融環境下では、他の貯蓄や資産形成の方法などと比べて貯蓄効率が劣るケースも見受けられます。他の金融商品なども含め、検討することが必要でしょう。
 
そして、個人年金保険です。
 
お勤めの会社に企業型の確定拠出年金制度が用意されている場合。所得税制における所得控除を考慮すると、個人年金保険よりも企業型の確定拠出年金制度を利用した方が、所得税が軽減される可能性があります。
 
このように、保険について個別に見ていくと、加入可否の判断基準がいろいろとあることが分かります。細かい部分は自分で調べたり、専門家などに聞いてみましょう。
 
繰り返しになりますが、自分が今どのライフステージに位置しているのかということ、保険加入・見直しの目的を考えること、このふたつについて、しっかりとした軸を決めたうえで検討していくことが大切です。
 
今回は、「シングル期(独身期)」の保険の入り方について、例をあげて見てきました。次回は、「新婚期」の保険の入り方について、一緒に考えていきましょう。
 
執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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