50代前半の会社員です。がんに備えておきたいのですが、今からでもがん保険には加入できますか？

今日では、「2人に1人はがんになる」といわれています。しかし、がんは「長生きによる病気」といってよいほど、高齢になるにつれて罹患（りかん）率も高くなります。
 
50代になって「自分もがんになるのではないか」と不安を感じ、がん保険への加入を考える人もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、がん保険について考えていきます。

治療支援型など種類が多様に

がん保険といえば、がんと診断されれば診断給付金が出るものや、がんの治療で入院したときに入院給付金、退院後の通院時に通院給付金が出るものが、今までは主流だったといえます。しかし、最近は保険会社各社が多様ながん保険を販売するようになりました。特に、最近の医療制度に合った保障内容になっている傾向があります。
 
例えば、医療技術の進歩や医療制度では、がんとはいえ入院日数が短期化している傾向にあります。
 
入院すれば無制限で入院給付金が出ることの多かった従来のがん保険と比べ、最近のがん保険では、治療に対して給付金が出る「がん治療支援型」が増えています。従来のがん保険と、この治療支援型とは何が違うのでしょうか。
 
両者の一番の違いは、主契約の対象が違うものになります。従来のがん保険は、「診断給付金を主契約として、入院給付金や通院給付金などその他の給付金を特約としてつけていく」という内容のものになります。
 
一方で治療支援型は、がんのための治療を行ったときに給付金が出るものを主契約として、診断給付金や入院給付金などは特約としてつける、というものになります。
 

がん保険は、がんを治すためのものではない

がん保険に限らず、保険に入るときに「大病を患うことに不安があるから、保険に加入する」「がんにかかるのが不安だから、がん保険を考えています」という意見を聞くことがあります。しかしそもそも、保険は病気を治すために入るものではないので、こういった考え方には違和感があります。
 
保険は、リスクマネジメントの考え方では「リスク転嫁」に当たります。具体的には、病気やけがをしたときの、経済的な損失の軽減や資産の保全が目的となります。上記のような「病気に対して不安があるから」といった考え方は、リスクの転嫁ではなく回避や軽減に近いものなのかもしれません。
 
例えば、がんの治療には放射線治療などがありますが、健康保険適用外の治療法として「重粒子線治療法」というものもあり、がんの治療に効果的だといわれています。この治療法は、受けられる医療機関も限られているという点や、健康保険適用外の先進医療となる点から、自己負担が約300万円と高額になります。
 
さらに「自由診療」という治療法を選択する人もいます。この自由診療も健康保険適用外となり、自己負担が高額になるケースもあります。このような高額な医療費に対しては、保険に加入しておくことで、自分の資産からお金を出さずに保険金から医療費を支払い、経済的な損失を回避することができます。
 

保険はリスクが高ければ保険料も高くなる

そもそも保険は相互扶助の精神から成り立ち、あるリスクに対して多くの人が、保険料としてお金を出し合っています。このときに、若くて元気な人と、ある程度の年齢を重ねて病気にかかるリスクが高い人の保険料が同じでは、不公平になります。
 
がん保険の保険料の算出方法も、他の保険と考え方は同じになります。前述したように、がんは長生きをすることにより罹患率が高くなりますので、年齢が上がれば保険料は高くなります。
 
50代前半でもがん保険に加入することはできますが、それまでにがんにかかったことがあれば、加入することは厳しくなります。がん保険に入ることができても、各保険会社は「免責期間」として申し込みをしても保障されない期間（がん保険の場合おおむね90日間）を設けていることが多いので、注意が必要です。
 
また、がん保険の保障内容も前述したように、最近では多様化が進んでいます。例えば一時金を多くしたり、入院給付金や通院給付金をつけたりすることで、保険料は上がっていきます。治療支援型では「がんの治療を受けたときに、一定期間ごとに一時給付金が受け取れる」という特徴もあります。
 
「保障は厚いほうが安心だ」と考える人もいるかもしれませんが、保障が厚くなると保険料も高くなってきます。必要な保障を考えて、保障内容を決めていくことが大切です。
 

まとめ

年齢を重ねると、病気に関して不安に感じることが多くなるのかもしれません。若いうちは「保険のことなど考えたことがない」という人も、周りに大病を患う人が増えてきたことなどから、不安に感じて保険の加入を検討するケースも多くなります。
 
がん保険は、高齢になっても入ることはできます。とはいえ、保険料は加入する人によって不公平とならないように計算されているので、年齢が上がれば保険料が高くなることになります。
 
必要な保障内容などを確認することで、無駄な保険料を省くこともできます。しかし保障を少なくすると、本当に必要なときに保険金が少なくなってしまうので、「加入していた意味がなかった」ということのないように注意しましょう。
 
執筆者：吉野裕一
夢実現プランナー