更新日: 2019.06.14 保険

40代、子ども2人の共働き夫婦 保険を見直したいけど何から見直す?

執筆者 : 古屋禎之

40代、子ども2人の共働き夫婦 保険を見直したいけど何から見直す?
40代は住宅ローンの返済や、お子さまの教育費の支払いに目処がつくころ。あるいは、教育費の支出がピークになっているころかもしれません。
 
そして、自分たちの老後のことも考え始める時期です。それに伴って、保険の見直しなどを検討することもあると思います。しかし、パートナーにもしものことがあった場合、住宅ローン返済、教育費、生活費に支障をきたす可能性も考えられます。
 
40代での保険の見直しは、住宅ローン、教育費、老後生活費が今後どのように変遷するかにより変わってきます。
 
 
古屋禎之

執筆者:

執筆者:古屋禎之(ふるや よしゆき)

古屋FP事務所 代表
CFP(R)資格
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

私は皆様の将来の夢を実現するため住宅・教育・老後等のご相談から不安を解消するファイナンシャル・プランニング業務を行い、素敵なライフプランをご提案しています。
相談業務から提案業務に不安解消から夢のある人生に、をモットーに活動中です。
2015年に日本FP協会「くらしとお金のFP相談室」相談員に就任し、
現在は児童養護施設での子供たちへの金銭教育・生活困窮者家計相談支援業務・就学者支援業務にも力を注いでいます。

古屋禎之

執筆者:

執筆者:古屋禎之(ふるや よしゆき)

古屋FP事務所 代表
CFP(R)資格
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

私は皆様の将来の夢を実現するため住宅・教育・老後等のご相談から不安を解消するファイナンシャル・プランニング業務を行い、素敵なライフプランをご提案しています。
相談業務から提案業務に不安解消から夢のある人生に、をモットーに活動中です。
2015年に日本FP協会「くらしとお金のFP相談室」相談員に就任し、
現在は児童養護施設での子供たちへの金銭教育・生活困窮者家計相談支援業務・就学者支援業務にも力を注いでいます。

住宅ローン返済について

住宅ローンを夫または妻が一人で契約している場合は、団体信用生命保険に加入されているのであれば、もしものとき住宅ローンの残債はそちらから支払われます。
 
しかし、収入合算やペアローンでは、通常主たる債務者一人しか団体信用生命保険に加入できず、もう一人の方は民間の生命保険に加入している場合があります。繰り上げ返済などで住宅ローンの残債が減っている場合は、こちらの保障の減額を検討してもよいでしょう。
 
一方、もしものときだけではなく、年齢が上がることにより発病頻度が上がる病気や、けがで長期間働けなくなった際に給付金がでる、「就業不能保険」や「所得補償保険」もあります。こちらは入院ではなく自宅療養でも給付され、ローン残債や生活費をサポートしてくれるので、検討する価値があります。 
 

教育費について

お子さまがいらっしゃるご夫婦は、学資保険に入っている場合も多いのではないでしょうか。加入した当時から見て、今後の教育費にかかる費用がより具体的な数字になっていると思われますので、保障内容の見直しをしてみましょう。
 
大学などの教育費用が用意されているか、逆に足りなくなっているようであれば、日々の生活費からねん出しなければなりません。その際に、保険の見直しが必要になるかもしれません。
 

そろそろ老後も気になる

住宅ローンが無くなり、子どもの卒業後、教育費もいらなくなると、夫婦の老後が気になります。
 
老後に向けてはご自身の公的年金がどのくらいになるか、35歳または45歳に来た「ねんきん定期便」を見て予想しましょう。もし足りないと感じたら、年金保険の加入が検討されます。また保険料払い込み後、年金に移行できる終身保険であれば、もしもの備えと老後への備えが同時にできます。
 
パートナーにもしものことがあっても、残された方が生活に困らないだけの収入があるのなら、お互いに大きな死亡保障は必要ありません。そのため、死亡保障の減額が検討できます。
例えば払い済み保険にすると、保険契約はそのままで保険料の払い込みがストップされます。保険はそれまで支払った保険料の解約返戻金を原資としたものに変更され、保険金額が下がります。
 
また、最近の医療保険は、保障内容がより手厚いものが増えています。自己負担分として、入院時の食事代の一部、差額ベッド代、先進医療の技術料などがありますが、最新の商品ではそれらが保障されているものもあります。
 
以前契約された商品と、最新の商品を比較検討することは重要です。
 

保険は人生の節目に見直しましょう

住宅ローン支払いや、教育費負担の終わりが見えてきたとき、老後が不安になってきたとき…。
 
保障の減額や、新たな不安に対して保障を得られる商品を検討していくことをお勧めします。
 
執筆者:古屋禎之(ふるや よしゆき)
古屋FP事務所 代表
 

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