会社の健康診断で「要精密検査」となり、後日病院で再検査を受けました。この検査費用は「健康保険」の対象になるのでしょうか？

会社の健康診断で要精密検査の通知を受け、後日改めて検査をしたとき、「この費用は保険でカバーされるの？」と疑問に思うかもしれません。
 
本記事では、健康診断後の追加検査にかかる費用が健康保険の対象か、また、どの医療機関で受診すべきかといったポイントを詳しく解説します。

健康診断後の再検査費用、健康保険は使える？

まず費用についてですが、健康診断の結果を受けて行う再検査や精密検査は、基本的に健康保険が適用されます。これは、健康診断で見つかった異常の原因を探る行為が、病気の疑いに対する診療とみなされるためです。
 
また、福利厚生の一環として、会社が再検査費用を補助する制度を設けているケースもあります。ご自身の会社にそのような制度があるか、一度、総務部や人事部に問い合わせてみるといいでしょう。
 
ここで注意したいのは、健康診断そのものは病気の治療ではないため、原則として保険適用外である点です。ただし、この費用は労働安全衛生法に基づき事業主が負担するため、従業員の自己負担はありません。
 

要再検査と要精密検査の違いは？

健康診断の結果に記載される要再検査と要精密検査は、どちらも追加の検査を促すものですが、その緊急度や調べる内容には大きな違いがあります。
 
要再検査は、今回検出された異常値が、体調や生活習慣による一時的なものなのかどうかを再確認するための検査です。「もう一度測って様子を見ましょう」という段階であり、経過観察や生活習慣の改善指導で終わることも少なくありません。
 
それに対し要精密検査は、病気の可能性をより深く探る必要がある状態を示します。健康診断の項目だけでは原因を特定できないため、CTやMRI、内視鏡といった、より専門的な機器を用いて詳しく調べることもあります。
 
もちろん、要精密検査と診断されても、必ずしも重い病気が見つかるわけではありません。これは、病気の芽を早期に発見し、治療につなげるための大切なステップです。過度に心配せず、できるだけ早く専門の医療機関を訪ねることが重要です。
 

健康診断の再検査はどこで受ければいい？

追加の検査を受ける医療機関は、自分で自由に選択することができます。主な候補としては、健康診断を受けた施設、いつも通っているかかりつけ医、あるいは専門設備が整った総合病院などが考えられます。
 
健康診断を受けた医療機関であれば、あなたの検査データがすべて保管されているため、話がスムーズに進むのがメリットです。初診料がかからず、手続きの手間も最小限で済みます。
 
かかりつけ医がいる場合は、結果を持参して相談するのもいい選択です。日頃からあなたの健康状態を把握しているため、安心して任せられるでしょう。
 
大学病院や総合病院は、高度な検査機器がそろっているため、精密検査には最適です。ただし、大きな病院では紹介状がないと、保険診療費とは別に料金がかかる場合があります。受診する前に、紹介状が必要かどうかをウェブサイトや電話で確認しておきましょう。
 
どの病院にすべきか判断に迷うときは、まず健康診断を受けた機関に連絡し、アドバイスを求めるのが確実です。状況に合った医療機関を選び、速やかに行動することが、ご自身の健康を守るための第一歩となります。
 

健康診断の再検査は健康保険の対象となる

会社の健康診断で要再検査や要精密検査と判定された場合でも、その後の検査費用は原則として健康保険の対象です。
 
この2つの違いは、前者が数値の再確認、後者が病気の原因特定を目的とする点にあります。どちらの指示であっても、体のサインを見逃さず、迅速に医療機関を受診することが何より大切です。
 
受診先は、健康診断を受けた医療機関、かかりつけ医、総合病院などから自分の状況に合わせて選べます。後回しにせず、しっかりと検査を受けましょう。
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー