最終更新日: 2020.10.13 公開日: 2020.10.14
暮らし

医療費はちょっとした工夫で節約できる?5つの節約方法とは

執筆者 : 新美昌也

医療費はちょっとした工夫しだいで節約できます。主な方法をご紹介しますので参考にしてください。
 
新美昌也

執筆者:

執筆者:新美昌也(にいみ まさや)

ファイナンシャル・プランナー。

ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。法人営業をしていた経験から経営者からの相談が多い。教育資金、住宅購入、年金、資産運用、保険、離婚のお金などをテーマとしたセミナーや個別相談も多数実施している。教育資金をテーマにした講演は延べ800校以上の高校で実施。
また、保険や介護のお金に詳しいファイナンシャル・プランナーとしてテレビや新聞、雑誌の取材にも多数協力している。共著に「これで安心!入院・介護のお金」(技術評論社)がある。
http://fp-trc.com/

詳細はこちら
新美昌也

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執筆者:新美昌也(にいみ まさや)

ファイナンシャル・プランナー。

ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。法人営業をしていた経験から経営者からの相談が多い。教育資金、住宅購入、年金、資産運用、保険、離婚のお金などをテーマとしたセミナーや個別相談も多数実施している。教育資金をテーマにした講演は延べ800校以上の高校で実施。
また、保険や介護のお金に詳しいファイナンシャル・プランナーとしてテレビや新聞、雑誌の取材にも多数協力している。共著に「これで安心!入院・介護のお金」(技術評論社)がある。
http://fp-trc.com/

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月をまたぐ入院は避ける

医療費の家計負担が重くならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1カ月で上限額を超えた場合、その超えた額を取り戻す「高額療養費制度」があります。この制度の計算期間は「1日から末日まで」であることがポイントです。
 
年収約370万~770万円の方で、 100万円の医療費がかかり、窓口の負担が30万円の場合、自己負担の上限額 は8万7430円(=8万100円+(100万円-26万7000円)×1%)ですので、高額療養費として21万2570円が支給(=30万円-8万7430円)されます。
 
しかし、医療費が月をまたいでしまった場合、例えば、4月分の総医療費が80万円、5月分の総医療費が20万円とすると、自己負担額は14万5430円(4月分:8万7430円、5月分:6万円)と跳ね上がります。
 
まったく同じ医療内容でも月をまたぐことにより、この場合、自己負担額が1.7倍になりました。入院のタイミングをコントロールできるのであれば、月をまたがないようにすると良いでしょう。
 
なお、あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受け、医療機関の窓口に提示することで、窓口での支払額が自己負担限度額までとなります。医療費の節約になるわけではありませんが、資金繰り心配をせずに済みます。

時間外の受診は控える

休日や夜間に救急対応してくれる医療機関は、医療費が割増料金になります。例えば、初診時にかかる平日の時間外の加算は、基本的に850円ですが、日曜・祝日・年末年始の休日加算は2500円になります。1割負担の人で初診250円(再診190円)、3割負担の方で初診750円(再診570円)の割増料金を別途支払わなければなりません。
 
さらに、22時〜6時までの深夜加算は4800円と高額です。1割負担の人で初診480円(再診420円)、3割負担の方で初診1440円(再診1260円)の深夜加算を別途支払わなければなりません。やむを得ない場合を除き、時間外受診は控えるようにしましょう。

「かかりつけ医」をもつ

紹介状なしに大病院(ベッド数200床以上)にかかると「初診時選定療養費」が初診料に加算されます。この特別料金は病院が自由に設定でき、平均すると約2000円、病院によっては8000円以上の料金を設定しているところもあります。
 
通いやすいところに、気軽に相談できる「かかりつけ医」をもち、必要に応じて専門医や大病院に紹介状を書いてもらい、つないでもらえれば「初診時選定療養費」を節約できます。

ジェネリック医薬品を利用する

ジェネリック医薬品とは、新薬の特許期間が満了した後に発売される、同じ有効成分を使った後発薬です。品質、有効性、安全性は新薬と同等です。新薬と比較して開発にかかる費用や時間が少ないので、低価格(3~7割程度)で購入できます。
 
なお、薬によってはジュネリック医薬品がでていないものもあります。

後期高齢者医療制度に移行する

後期高齢者医療制度は、75歳以上の方が加入する独立した医療制度です。対象となる高齢者は個人単位で保険料を支払います。75歳未満でも65~74歳の方で一定の障害のある方は、加入中の国民健康保険や健康保険を脱退して、後期高齢者医療制度に任意加入できるのをご存じでしょうか。
 
後期高齢者医療制度の自己負担割合は1割ですので、医療費自己負担を軽減できます。65~74歳の方で一定の障害のある方は、後期高齢者医療制度への移行を検討してみましょう。
 
なお、後期高齢者医療制度に移行することで保険料の負担が増える場合がありますので、移行する前に、市区町村の国民健康保険の担当窓口で相談してください。
 
執筆者:新美昌也
ファイナンシャル・プランナー

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