更新日: 2022.09.30 住宅ローン

年収が低いと住宅ローンを受けられない？

この記事は約 4 分で読めます。

マイホームの購入を検討する際に住宅ローンを検討する人も多いのではないでしょうか。しかし、年収が低いと住宅ローンを受けることができるのか不安な人もいると思います。

そこで本記事では、年収が低い場合に住宅ローンを受けられないのかについて解説していきます。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

1 住宅ローンを利用している世帯年収はいくらくらい？
2 金融機関が重視している審査項目
3 年収が低い場合にできること
4 まとめ

住宅ローンを利用している世帯年収はいくらくらい？

そもそも住宅ローンを利用している人の年収はどの範囲の人が多いのでしょうか。

住宅支援機構の住宅ローン利用者実態調査によると、400万円超600万円以下と600万円超800万円以下の年収範囲の世帯が多く利用していることがわかります。世帯年収が400万円以下の世帯も他の世帯と比べると少ない割合ですが、利用している人もいるので年収が400万円以下だからといって住宅ローンが受けられないわけではありません。

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

金融機関が重視している審査項目

それでは、金融機関が重視している審査項目はどのようなものがあるのでしょうか。住宅支援機構の住宅ローン貸出動向調査では、金融機関がローンの借入で行う正式な審査で重要度が増している審査項目を尋ねています。その結果、審査項目の上位2つは「返済負担率」「職種、勤務先、雇用形態」でした。

返済負担率

まず返済負担率についてですが、毎月の返済額と月収の割合のバランスを見ています。毎月の返済額が月収と比べて大きいと返済途中で返済が止まってしまう可能性があるため、そのバランスを見ているのです。金融機関としてはローンをしっかりと返済してくれる人に融資をしなければ、最悪の場合返済が止まって損をしてしまうので、返済負担率を重視しているのは当然だと考えられます。

職種、勤務先、雇用形態

次に職種、勤務先、雇用形態についてですが、こちらについても返済が滞らないかの指標として重視していると考えられます。特に雇用形態については、例えば非正規雇用だと返済途中で雇用期間が終わってしまう恐れがあり、最悪の場合収入が無くなってしまうので返済が滞ってしまう可能性があります。

住宅ローンは他のローンと比べても長期にわたって返済していくので、金融機関としても長期的に安定して返済してもらえるかを審査しているのがわかります。

年収が低い場合にできること

金融機関が重視している審査項目を見てきましたが、年収が低いと不利になるようにも感じられます。しかし、年収が低いから審査に落ちる、というわけでもありません。金融機関が長期的に安定して返済してもらえると判断できれば、誰でも住宅ローンを受けられます。

例えば、返済負担率については毎月の返済額と月収とのバランスを見て判断されますが、月収が低かったとしても毎月の返済額も低ければバランスがとれます。つまり、自身の年収や月収に見合った住宅ローンを申請すれば良いということです。

また、年収については収入合算をすることが可能です。ローンの申込者の配偶者や親、子などが年齢や同居をしているかなどの条件を満たすことで、収入の合算をして申し込むことができるのです。

まとめ

本記事では、年収が低い場合に住宅ローンを受けられないのかについて解説してきました。収入が低いと住宅ローンが通らないようなイメージもありますが、決してそうではありません。借入希望額が年収と見合ったものになっているかの見直しや、収入合算で年収を大きくして審査してもらうなど、年収が低くても出来ることはあります。諦めずに夢のマイホームに向けて考えていきましょう。