マイホーム購入を検討中ですが、30代夫の転職回数が多く(5回)、ローンの審査が通るか不安です。やはり転職回数は影響しますか?
実際、転職回数が多いことは審査の評価に影響することがありますが、必ずしも「多い=通らない」という単純な構図ではありません。
そこで本記事では、転職歴が多い場合に住宅ローン審査でどのように評価されるのか、そしてどのように備えればよいのかを、生活者の視点から冷静に分析します。
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なぜ金融機関は転職歴を見るのか
金融機関が住宅ローン審査で重視するのは、返済能力の安定性です。住宅ローンは長期間にわたり返済を続ける契約のため、収入が安定しているか、今後も継続的に得られるかが判断の中心になります。そのため、短期間での転職回数が多い場合、金融機関は収入の安定性や継続的な勤務への懸念を持ち、返済能力へのリスクと判断されることがあります。
ただし、転職歴が必ずしもマイナス評価となるわけではありません。特に、同業種・同職種でキャリアアップや収入アップを目的とした転職で、安定した勤務が継続している場合は、むしろ有利になることもあります。重要なのは、転職によって職業人生が安定し、収入も増加傾向にあることを金融機関に説明できるかどうかです。
転職回数5回でも審査は通る?
転職回数が多いと、金融機関の印象は確かに厳しくなりがちです。しかし、住宅ローン審査では、現職での勤続年数や職務経歴に一貫性がある」にあるかどうかが重要視されます。
例えば、直近の職場で1年以上在職し、同業種・同職種での勤務が続いている場合は、安定していると判断されやすくなります。一方で、職種が大きく異なり収入の変動が大きい場合は、リスクが高いと判断される可能性があります。
また、転職直後に住宅ローンを申し込むと勤続年数が短いため、金融機関では見込み収入で評価され、審査が厳しくなることがあります。多くの場合、転職後1年以上の勤務実績があると、審査上の評価が安定しやすくなります。
審査を有利に進めるための準備
転職歴が多い人が住宅ローン審査を有利に進めるには、まず「転職の理由」と「安定した収入の見通し」を明確にしておくことが大切です。金融機関は、転職の背景が前向きなキャリア形成や合理的な理由によるものであるか、収入が安定しているかどうかを重視します。
そのため、職務経歴書や雇用契約書、給与明細などの資料を整理し、同じ分野でのキャリアアップや年収アップによる生活の安定を説明ができるように準備しておくと、審査で有利になりやすくなります。
また、複数の金融機関に相談して、それぞれの審査基準を確認することも大切です。金融機関によって勤続年数への考え方は異なり、転職直後でも融資を検討してくれる場合があります。
さらに、頭金を多めに用意して自己資金比率を高めたり、返済負担率を抑えた返済計画を示したりすることで、審査上の信頼性を補強することができます。
タイミングと戦略で結果は変わる
住宅ローンの審査では、申し込みのタイミングがとても重要です。転職直後よりも1年以上の在職期間を経てから申し込むほうが、収入の安定性が評価されやすくなります。
住宅購入の計画と転職時期が重なる場合は、転職を先に済ませてから1年ほど勤務実績を積み、その後に住宅購入を検討すると、審査上のリスクを抑えやすくなります。
もし早めにマイホームを購入したい場合は、パートナーの収入を合算できる「ペアローン」や「収入合算」など柔軟な方法も検討するとよいでしょう。
転職回数が多くてもしっかりと準備をして審査を突破しよう
転職回数が多いという理由だけで、住宅ローンが通らないわけではありません。重要なのは、転職の経緯や収入の安定性を具体的な数字と資料で明確に示すことです。転職後1年以上の在職実績を積み、合理的なキャリア形成を説明できる準備を整えれば、金融機関の評価は向上しやすくなります。
住宅ローン審査は、これまで築いた信用を具体的に示す場でもあります。焦らず、戦略的にタイミングを見極めながら、転職を重ねた人でも安心してマイホームの取得を実現できるでしょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー