50代独身で「貯金900万円」、老後の年金は「月15万円」の予定です。老後の費用に足りますか？

配信日: 2026.02.16

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50代独身で「貯金900万円」、老後の年金は「月15万円」の予定です。老後の費用に足りますか？

老後に備えて、50代の時点でできるだけ多く貯金をしてきたという人もいるでしょう。自分の貯金や将来受け取れるであろう年金額と合わせて、生活費に足りるか不安なときは、同年代の平均と比較すると、状況を把握しやすくなります。

今回は、単身世帯で貯金900万円や年金月15万円が平均よりも多いのか、また老後の費用に足りるのかなどについてご紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 貯金900万円、年金月15万円は平均よりも多い？
2 老後の費用にどれくらい余裕がある？
3 老後に向けた貯金計画を考えるポイント
4 平均よりは余裕があるものの病気などのもしもに備えるほうがよい

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貯金900万円、年金月15万円は平均よりも多い？

金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、単身世帯の50代の保有金融資産額の平均は1087万円でした。平均と比較すると、200万円程度少ないことになります。一方、同じく50代の保有金融資産額の中央値は30万円です。

平均値はすべての数値を足して人数で割った数値なのに対し、中央値は数値を並べた際に、ちょうど真ん中にくる値を指します。そのため、今回は中央値を基に考えるとよいでしょう。中央値を基にすると、貯金900万円は多いほうといえます。

また、厚生労働省年金局の「令和6年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、老齢基礎年金と老齢厚生年金を合計した受給額の平均は月15万1142円です。年金額だけで見ると、月15万円は平均水準に近いといえます。

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更新日:2025.10.21

老後の費用にどれくらい余裕がある？

総務省統計局「家計調査報告家計収支編 2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、65歳以上の高齢者単身世帯における平均消費支出は月14万9286円、非消費支出は平均で月1万2647円、合計月16万1933円でした。

ここから、月15万円の年金分を差し引いた月1万1933円を、貯金から賄う必要があります。貯金900万円から毎月1万1933円を支払っていくとすると、約62年10ヶ月分なので、単純計算では十分に賄える水準です。

ただし、今回の例は月の平均を基にした概算です。実際には病気やけがの医療費、老後の趣味の費用などによって大きく増える可能性もあります。

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老後に向けた貯金計画を考えるポイント

年金額が月15万円で確定なのかは確認しておきましょう。ねんきん定期便を基にしている場合、変動する可能性があります。日本年金機構によると、年金受給年齢前までのねんきん定期便には、年金の見込み額が記載されているためです。

年金の見込み額は、送付された時点と同じ条件のまま、60歳まで年金に加入していた場合の金額が記載されています。60歳以降も厚生年金に加入していれば増額し、早期退職をすると減額するでしょう。

年金の見込み額はおおよその参考としておき、貯金に余裕を持っておいた方が、老後の年金額が想定より下がったときにも落ち着いて対処できます。

また、高齢になるにつれ増えるであろう医療費や介護費に備えることも大切です。先述した老後の平均支出は、あくまでも全体の平均です。必ずしも自分が亡くなるまで毎月およそ同額の出費になるとは限りません。

例えば、令和5年時点の統計では、後期高齢者が腫瘍で入院した場合の平均診療費は1日当たり5万8681円で、20日入院すると診療費総額は117万3620円になります。

ただし、この金額は医療機関で発生する総医療費の目安であり、そのまま自己負担額になるわけではありません。実際に患者が負担する額は、健康保険の自己負担割合（1～3割）や高額療養費制度の適用により軽減されます。

それでも、入院が重なると家計負担が増える可能性はあるため、医療費の備えとして一定の貯蓄を確保しておくことが重要です。

無理のない範囲で、今からでも貯金額を増やしておくと、急に出費が増えても金銭的にゆとりのある生活をしやすくなります。また、医療費が高い場合に利用できる高額療養費制度といった制度も調べておくとよいでしょう。

平均よりは余裕があるものの病気などのもしもに備えるほうがよい

50代の平均保有資産額と比較すると、貯金900万円は多いといえます。また、年金月15万円も平均とほぼ同じです。平均的な水準と比較すると、一定のゆとりがあると考えられます。

一方で、老後の支出が平均と常に同じとは限りません。急な出費の増加に備えて、少しでも余裕をもって貯金することが重要です。受け取れる年金額が減る可能性も考慮して、無理のない範囲で貯金額を増やすとよいでしょう。