更新日: 2020.01.25 その他年金

サクッと年金額を計算しよう!ねんきん定期便の見方

執筆者 : 黒木留美

サクッと年金額を計算しよう!ねんきん定期便の見方
毎年誕生月に、ねんきん定期便が届くことに気づいている人は多いと思います。
 
しかし、中まで確認する人は多くないかもしれません。ねんきん定期便は、将来自分が受け取る年金額がわかる重要な書類です。ぜひねんきん定期便の見方を知って、自分の年金額を計算してみましょう。
 

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黒木留美

執筆者:黒木留美(くろき るみ)

黒木DC調査研究所 所長 AFP 2級ファイナンシャルプランニング技能士

保険や金融商品を売らないファイナンシャルプランナー 9割以上法人契約を占める保険会社を夫のメキシコ駐在帯同のため、退職。帰国後、企業型DCやiDeCoといった確定拠出年金を伝えていくことでお客様の老後のお金の不安を解消してあげたいと思い、確定拠出年金を専門とする独立系FPとして活動することを決めました。

ねんきん定期便は50歳未満の人と50歳以上の人では、内容が異なることをご存じですか?

ねんきん定期便は、日本年金機構から毎年誕生月に加入者全員に届く公的年金の年金額がわかる書類です。50歳未満の人と50歳以上の人では内容が異なります。原則として、ハガキで直近1年分の加入履歴や年金見込額などが記載されています。
 
35歳、45歳、59歳は封書でそれまでの全ての加入実績や年金見込額など詳細に記載されています。加入者自身の勤務先の履歴は本人にしか確認できないことです。封書で届いた時には年金加入期間、年金加入履歴、年金見込額と併せて見ておきましょう。
 
50歳以上の人のねんきん定期便には、60歳まで現状が続くという仮定のもと、老齢年金額が計算されています。ですが、50歳未満の人のねんきん定期便では自分の老齢年金額がわかりません。ここでは、50歳未満の人が自分のねんきん定期便を見て、計算ができるよう解説します。
 

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50歳未満の人の「年金額が少ない」理由は?

50歳未満の人から、「ねんきん定期便の年金額が少ない」とよく伺います。その理由は、50歳未満の若い人は20歳からその時点までの加入実績で計算されているからです。例えば、30歳の人であれば、20歳から30歳までの10年間の加入実績で受給できる年金額が記載されているのです。
 
50歳未満の人であれば、これから収入が増え、働く期間も長くありますから、年金額は増えていきます。ですから、そんなに不安にならなくても大丈夫です。
 

老齢年金をサクッと計算しよう!

【50歳未満の人に届くねんきん定期便】

出典:厚生労働省の資料をもとに筆者作成
 
上記1の月数は、「受給資格期間」です。年金を受給するために必要な加入期間のことです。現在は120ヶ月以上(10年)必要です。以前は300ヶ月(25年)必要でしたが、平成29年8月1日から10年に期間が短縮されました。
 
上記2の月数は、「厚生年金保険 計」つまり、厚生年金に加入していた期間が入っています。1ヶ月以上あれば、老齢厚生年金は支給されます。
 
上記3は、これまでに納めた厚生年金保険料で支給される老齢厚生年金額です。
 
上記4は、これまで納めた保険料で支給される老齢年金の合計額です。
 
例えば、年収500万円の30歳会社員(既婚者)男性で計算してみましょう。これからの働き方も、会社員平均年収500万円の場合、
A:国民年金=約2万円×{60歳 − 30歳(今の年齢)}=60万円
B:厚生年金=500万円(平均年収)×0.55%×{60歳 − 30歳(今の年齢)}=82.5万円
 
A:60万円+B:厚生年金82.5万円+(上記4)=現時点での年金の見込額
となります。
 
自分のねんきん定期便と現在の年収と年齢を上記の式に当てはめれば、現時点で計算できる年金額の概算ができます。この年金額を計算してから、自分に必要な老後資金の計算をしてみてはいかがでしょうか?
 

遺族厚生年金も老齢厚生年金額が計算できれば、サクッと計算できる?

上記2の厚生年金に加入している期間が300月未満の人は、
(上記3)÷300ヶ月×3/4 =遺族厚生年金額
が計算できます。
 
厚生年金に加入している期間が25年未満という人ですから、新卒後ずっと会社員であれば、40代前半ぐらいまでの比較的若い人がなくなった場合などをイメージしてください。
 
上記2の厚生年金に加入している期間が300月以上の人は
(上記3)÷3/4=遺族厚生年金額
が計算できます。
 
厚生年金に加入している期間が25年以上という人ですから、新卒後ずっと会社員であれば、40代後半から年金受給者などをイメージしてください。例えば生命保険に加入する際などに、遺族厚生年金がどのくらいの年金額があるかわかると参考になります。
 
執筆者:黒木留美
黒木DC調査研究所 所長 AFP 2級ファイナンシャルプランニング技能士