更新日: 2023.04.16 クレカ

クレジットカードは複数持ったほうがお得? 「使いすぎ」を防止する仕組みも紹介

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

クレジットカードは複数持ったほうがお得? 「使いすぎ」を防止する仕組みも紹介
クレジットカードは、後払いの仕組みを利用した決済方法です。手元に現金がない場合でも、個人の所得や信用状況などに応じた限度額までの決済ができる便利な仕組みです。一方で、クレジットカードの利用は使いすぎに注意する必要があります。
 
そこで本記事では、クレジットカードの使い方に関して紹介します。複数枚保有したほうがお得になる場合についてや、使いすぎを防ぐ仕組みも解説します。すでにクレジットカードを利用している人や、これからクレジットカードを作ろうとしている人は、ぜひ参考にしてみてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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クレジットカードの平均所有身数は成人一人あたり3枚程度

一般社団法人日本クレジット協会によると、2022年3月末のクレジットカード発行枚数に関する調査結果として成人一人あたり2.9枚を保有していることが分かりました。
 
また、株式会社サザンダイア(愛知県名古屋市)が運営する、金融情報メディア「SMCマネーガイド」で2022年7月にこれまでにクレジットカードを利用した経験のある男女22名を対象にした調査結果では、クレジットカードを5枚以上保有している人が最も多く、全体の約3割を占めています。
 
同調査ではクレジットカードを作ったきっかけについても公表しており、次の回答が寄せられています。

・現金なしで買い物ができるから 62.6%
・ポイントが貯まるから 61.4%
・ネットショッピングの決済のため 57.5%
・普段利用するお店でお得だから 31.9%
・利用すると割引が適用されるから 26.6%

これらの調査結果から、クレジットカードを複数枚所有している人は多く、クレジットカードに対してキャッシュレス決済やポイント還元など利便性を求めていることが分かります。
 

クレジットカードを複数持つメリット・デメリット

クレジットカードを複数持つ場合の、メリット・デメリットについて紹介します。
 
まずメリットですが、複数枚を使用目的ごとに使い分けることでお得になるという点が挙げられます。具体的には普段の買い物で利用するカード、インターネット通販のポイント還元キャンペーンでのみ利用するカードなどです。
 
ほとんどのクレジットカードで、提携しているお得なサービスがあります。普段利用する場合には、ショッピングモールの駐車場が無料になるものや、館内の映画館が割引で利用できるなどがあります。クレジットカードを複数枚所有することで、それぞれの目的に応じたお得な使い方ができます。
 
デメリットは、お金の管理がしづらいという点です。複数枚のクレジットカードを所有していると、それぞれで引き落とし日が違います。そのため残高不足で引き落としされないリスクがあります。これを防ぐには、クレジットカード自体は複数枚所有していても、引き落とし口座はなるべく同一にするなどして残高不足にならないよう工夫しましょう。
 

クレジットカードを使いすぎるのを防ぐ仕組み

クレジットカードを複数枚所有していると、使いすぎてしまう心配があります。これを防ぐために、クレジットカードに関して割賦販売法に基づく過剰与信防止義務が掲げられています。経済産業省や政府広報オンラインのホームページでは、過剰与信防止義務について分かりやすく紹介されています。
 
過剰与信防止義務とは、クレジットカード会社が消費者の支払い能力に関して調査する義務を負うことで無理のない利用を促す目的があります。年収などの個人属性のほか、他社借り入れなどの情報を基に、使いすぎにならない範囲で与信を進めることを義務づけています。
 
クレジットカードには利用限度額が定められていますが、その限度額が個々によって違うのはこのためです。万が一利用限度額いっぱいまで使ったとしても他社との兼ね合いで使いすぎにならないよう設定されています。
 

まとめ

クレジットカードは、後払い決済のひとつであることから手元にお金がなくても買い物ができる便利な仕組みです。一方で、正しい使い方をしない場合には使いすぎるリスクや、お金の流れが把握できないなど注意すべきポイントもあります。
 
複数枚を使い分けることで各カードのメリットを享受できる反面、お金の管理がしづらいと感じるようであれば枚数を減らすなど柔軟に対応しましょう。
 

出典

一般社団法人日本クレジット協会 一人当たりの平均枚数
株式会社サザンダイア クレジットカードの利用実態に関するアンケート調査
経済産業省 過剰与信防止義務の基本的考え方について
政府広報オンライン 消費者の安心・安全を守るクレジット契約の新ルール ~改正割賦販売法~
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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