クレジットカードの請求額が高くて払えない…どうしたらいいですか？

クレジットカードは、現金不要であと払い決済ができるのがメリットですが、使い過ぎには注意が必要です。なかには、「あとから高額な請求が届いてあわてた」という経験者もいるのではないでしょうか。

クレジットカードを利用した場合は、引き落とし日に支払わなければなりません。支払いが遅れると強制解約になる可能性もあるため、気をつけましょう。今回は、クレジットカードの請求額が高くて払えないときの行動を紹介します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 請求額が高くて払えないときは金額を確認してクレジットカードへ連絡
2 分割払いやリボ払いに変更する
3 クレジットカードの支払いが遅れるとどうなる？
4 支払いに困ったらカード会社へ相談してみよう

請求額が高くて払えないときは金額を確認してクレジットカードへ連絡

クレジットカードの引き落とし日は、カード会社によって異なりますが、決済後から1～2ヶ月後となるのが一般的です。約1ヶ月間の利用分がまとめて引き落としされる仕組みのため、利用状況によっては高額な請求が届くこともあります。

クレジットカードの請求額が高すぎて払えない場合は、まず請求金額に間違いがないかを確認しましょう。利用明細書に目を通して、身に覚えがない請求が届いていないかを確認したうえで本当に払えない金額なのかを考えます。

それでも、引き落とし日までに支払えない場合は、すぐにクレジットカード会社のカスタマーサポートへ連絡しましょう。カスタマーサポートのオペレーターに相談すれば、解決策を提案してもらえる可能性があります。

なお、カスタマーサポートへ連絡する前にオペレーターから返済可能日について聞かれた場合を想定して、おおよその支払いの見通しを立てておいたほうが賢明です。正直に事情を話して、きちんと返済する意思があることを伝えれば、支払日を延長してもらえる可能性があります。

分割払いやリボ払いに変更する

クレジットカードの請求額が高すぎて一括での支払いが難しい場合は、分割払いやリボ払いに変更することも選択肢の1つです。

分割払い

一般的に、分割払いは3回、5回、10回など希望の支払い回数が選べます。例えば、10万円の買い物をして10回払いを選んだのであれば、1回あたりの引き落とし額は1万円です。1回あたりの引き落とし額が少なくなるため、無理のない支払いができるでしょう。

リボ払い

リボ払いは、リボルビング払いの略です。毎月の支払額を一定の金額に固定して支払う方法のことで、残高スライド方式や定額方式などの種類があります。分割払いと同様に、1回あたりの支払いを少なくできるのがメリットです。

どちらも1回分の支払い金額を下げる効果があるため、支払いが難しい際は重宝しますが、分割払いやリボ払いへ変更すると手数料（実質年率）が発生することも忘れてはいけません。例えば、大手クレジットカードの分割払いの手数料は以下の通りです。

・3回払い：12％
・10回払い：14.25％
・24回払い：14.75％

このように、支払い期間が長くなると手数料負担が大きくなるため、注意しましょう。なお、分割払いを利用する場合は手数料がかからない2回払いを選ぶのも選択肢の一つです。また、リボ払いを利用する場合は、まとまったお金が用意できたタイミングで繰り上げ返済を検討するなど、将来的な返済計画を十分に考慮することが求められます。

クレジットカードの支払いが遅れるとどうなる？

支払日を過ぎても引き落としができないと、カード会社から督促（とくそく）状が届いたり、電話が来たりする場合があります。

それでも支払いが確認できない場合は、クレジットカードが利用停止となる場合もあるため、注意が必要です。また、延滞した場合は遅延損害金を負担しなければなりません。支払いが遅れるほど最終的に支払う額が多くなるため、早めの対策が求められます。

さらに、注意したいのが個人信用情報機関への延滞情報の記録です。延滞したまま放置しておくと、その情報が個人信用情報機関へ登録され、新規でクレジットカードが作れなくなったり、ローンが組めなくなったりする可能性も出てきます。延滞は、さまざまな問題に発展する可能性があるため、すぐに対処することが大切です。

支払いに困ったらカード会社へ相談してみよう

クレジットカードの請求額が高くて支払いが難しいときには、まずクレジットカード会社へ相談してみましょう。分割払いやリボ払いを利用して、1回あたりの支払い金額を減らすことも選択肢の１つです。

ただし、分割払いやリボ払いは手数料が高く、総支払い額は多くなるため、利用前にどのくらいの手数料がかかるのかを確認したうえで利用しましょう。クレジットカードの支払いで後悔しないためにも、計画的に利用することが大切です。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー