アラサー社会人ですが、未だに貯金がありません。どうしてもほしい「革靴」があるのですが、クレカの「分割払い」で買えるでしょうか？また、どのようなデメリットがありますか？

近年キャッシュレス決済が急速に普及したことから、普段の買い物の場面でクレジットカード払いを選択するという方は少なくないでしょう。また、高級な革靴欲しさにクレジットカードの分割払いを検討する方もいらっしゃるかもしれません。
 
さまざまな支払い方法を選択できる点がクレカの魅力の1つですが、中でも分割払いを日常的に利用、もしくは今後の利用を検討している方は少なくないでしょう。1回ごとの支払い金額を減らせるため、家計の負担を軽減できる点は魅力的ですが、気になるのは手数料などのデメリットだと思います。
 
そこで、本記事ではクレカの分割払いにおける手数料について解説しつつ、メリットやデメリットなども紹介します。

クレジットカードの分割払いとは

クレジットカードにおける分割払いとは支払い方法の1つです。買い物などによる支出を複数回に分けられます。なお、分割回数は会計時に指定できます。ただし、利用できる分割回数はお店やクレカごとに異なるため注意が必要です。
 
分割払いの特徴として、回数次第では手数料が発生し、回数が多いほど手数料も高くなることが挙げられます。クレカによって違いがありますが、支払い回数が3回以上になると手数料が発生するケースが多いようです。裏を返せば、2回までであれば、手数料が加算されることなく分割払いができるということになります。
 
分割払いにすることで、1回ごとの支払い金額をより少額に抑えられることが利点です。ただし手数料がかかることに注意しましょう。毎月の支払金額に手数料が上乗せされることになるため、支払い総額が増えてしまいます。支出としては損になるため、利用には充分な注意が必要です。
 
また、分割回数が多ければ支払い期間も長くなり、出費が重なってしまう可能性が高まります。家計への負担が大きくなるため、利用には計画性が必要不可欠です。
 

分割払いのメリットとデメリット

クレジットカードにおける分割払いには、メリットとデメリットが存在します。
 
一方、特にメリットだけで判断して利用すると、金銭的負担が増大するなどのトラブルが発生しかねないため、両側面をよく把握しておきましょう。クレカによる分割払いのメリットは以下の通りです。

・1回あたりの支払い負担を軽減できる
・分割回数を自分で決められる
・計画的な支出管理ができる
・分割回数が2回であれば、手数料が発生しない

1回払いでは支払いが難しい高額な商品でも、自身の支払い能力に合わせて分割回数を設定することで、無理のない購入が可能になります。
 
収入や支出を考慮したうえで分割回数を決められるため、支出管理も含めて支払いの完了時期を計画的に決めやすい点もメリットの1つです。対して、クレカによる分割払いのデメリットは以下の通りです。

・分割回数によって、手数料が発生する
・分割回数が増えれば、手数料が高くなる
・クレカの利用可能額が変わる
・お金を使い過ぎる可能性がある

分割回数が増えるにつれて、1回ごとの支出額はより少なくなります。ただし、手数料を支払う回数も同時に増えてしまうため、支払い総額が大きくなり、結果的には損になる点が最大のデメリットです。
 
また、クレカの利用可能枠は、分割払いの利用残高も参照するケースが一般的です。例えば、利用可能枠が40万円で分割払いの残高が20万円の場合、利用可能額が残りの20万円になります。
 
家賃などの支払いをクレジットカード決済にしている場合、分割払いの利用状況次第で支払いができなくなる可能性があるため、充分に注意しましょう。
 

手数料を払い戻す方法もある

分割払いの支払い期限の前に、残金を繰り上げて支払う方法もあり、これを早期完済といいます。早期完済の適用を受けるには、クリアしなければならない条件がありますが、手数料を払い戻してもらうことが可能です。
 
なお、条件とは契約通りに支払いを行っており、一括で残金を支払うことです。金銭的に余裕があり、無理なく支払えることが前提となる方法ですが、手数料というコストの増大を防げるため覚えておきましょう。
 

手数料は分割回数によって発生する

クレジットカードで分割払いを選択した場合にかかる手数料は、分割払いの回数により、発生の有無が異なります。支払い回数が3回以上になると発生するケースが多いです。
 
したがって、大抵の場合、2回までであれば手数料をかけることなく分割して支払うことができるでしょう。
 
ただし、分割回数や手数料の金額などはクレカにより異なります。想定外の支出などのトラブルが発生しないよう、分割払いを利用する前に手持ちのクレカをよく確認しておきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー