大学時代の友人と久しぶりに食事へ。会計で「ブラックカード」を出したので驚くと、「最近課長になったからね」と一言。課長になると、ブラックカードを持てるほど年収は上がるのでしょうか？
実際のところ、課長になると平均的な収入は上がります。しかし、ブラックカードを持てるかどうかは年収だけで決まるわけではありません。
この記事では、厚生労働省の統計データをもとに課長級の平均収入を紹介するとともに、ブラックカードを持つために必要とされる条件について分かりやすく解説します。
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課長になると年収はどのくらい上がる？ 役職別の平均賃金を紹介
課長へ昇進すると、責任が増えるのに伴って給与が上がることが一般的です。
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、雇用期間の定めのない一般労働者の役職別平均賃金（男女計）は以下のとおりです。
・部長級：63万5800円
・課長級：52万9200円
・係長級：39万9200円
・非役職者：31万500円
このデータからも分かるように、課長級の平均月額賃金は52万9200円となっており、非役職者と比べると約22万円高くなっています。
単純に12ヶ月分で計算すると年間給与は約635万円となりますが、多くの企業ではボーナスが支給されます。そのため、実際の年収はボーナスを含めた金額となります。
もちろん、上記はあくまで平均値です。勤務先の規模や業種、地域によって収入には大きな差があるため、「課長になれば必ず高年収になる」というわけではありません。
ブラックカードは高収入だけで持てるわけではない
ブラックカードには、「年収1000万円以上でなければ持てない」といったイメージを持つ人もいるでしょう。しかし、多くのカード会社では、ブラックカードの具体的な年収基準を公表していません。
一般的に、ブラックカードは招待制を採用しているケースが多く、対象となるカードを継続的に利用している会員のうち、一定の条件を満たした人にインビテーション（招待）が送られる仕組みです。招待基準は公開されておらず、年収だけで判断されるわけではありません。
また、ブラックカードの審査では、年収だけでなく、勤務先や勤続年数、資産状況、カードの利用実績、支払い状況などを総合的に考慮すると考えられています。
つまり、収入の高さはひとつの要素になり得ますが、それだけでブラックカードを取得できるとは限りません。日頃からカードを継続的に利用し、延滞なく支払いを続けるなど、良好な利用実績を積み重ねることも判断材料のひとつになると考えられます。
課長ならブラックカードを持てる可能性はある？
では、課長クラスの会社員であればブラックカードを持つことはできるのでしょうか。結論から言えば、「十分に可能性はあるものの、役職だけで決まるわけではない」というのが実情です。
例えば、大企業では課長の年収が1000万円前後となるケースもあれば、中小企業では600万円程度となるケースもあります。実際の年収は、企業規模や業界、給与制度などによって異なります。
さらに、ブラックカードの多くは招待制です。高収入でもカードをほとんど利用していなかったり、支払いの遅延があったりすると、招待を受けられない可能性があります。
反対に、年収が突出して高くなくても、長年にわたってプラチナカードなどを利用し、利用額や支払い状況が良好であれば、ブラックカードの招待につながる可能性があります。ブラックカードは「高収入の証し」というよりも、「継続的な信用力が評価された結果」と考えるほうが実態に近いでしょう。
まとめ
課長になると平均的な給与は上昇する傾向にあり、経済的な余裕が生まれやすくなります。厚生労働省の調査でも、課長級の平均月額賃金は52万9200円となっており、一般社員より高い水準にあることが分かります。
一方で、ブラックカードを持てるかどうかは年収だけでは判断できません。カード会社は具体的な年収基準を公開しておらず、利用実績や支払い状況、信用情報などを総合的に審査しているとされています。
そのため、「課長になったからブラックカードを持てる」と考えるのではなく、「安定した収入を得ながら、カードを適切に利用して信用を積み重ねることが大切」と理解しておくとよいでしょう。
収入と信用の両方を積み重ねることが、ブラックカードへの近道になるといえます。
出典
厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況 （8）役職別にみた賃金
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
