公開日:2019.10.18 家計

年末年始までにお金を貯めたい…今からでもできる方法って?

季節は秋へと移ろい、年末年始のイベントが気になる季節になってきました。クリスマスにお正月など大きなイベントが続き、実家への帰省や親戚づきあいなど、何かとお金のかかる時期です。来る年末に向けてお金を貯めたい方に、今からできる対応方法を紹介します。
 
伊達寿和

執筆者:

執筆者:伊達寿和(だて ひさかず)

CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員

会社員時代に、充実した人生を生きるには個人がお金に関する知識を持つことが重要と思いFP資格を取得。FPとして独立後はライフプランの作成と実行サポートを中心にサービスを提供。

親身なアドバイスと分かりやすい説明を心掛けて、地域に根ざしたFPとして活動中。日本FP協会2017年「くらしとお金のFP相談室」相談員、2018年「FP広報センター」スタッフ。
https://mitaka-fp.jp

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伊達寿和

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執筆者:伊達寿和(だて ひさかず)

CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員

会社員時代に、充実した人生を生きるには個人がお金に関する知識を持つことが重要と思いFP資格を取得。FPとして独立後はライフプランの作成と実行サポートを中心にサービスを提供。

親身なアドバイスと分かりやすい説明を心掛けて、地域に根ざしたFPとして活動中。日本FP協会2017年「くらしとお金のFP相談室」相談員、2018年「FP広報センター」スタッフ。
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最初に貯める金額を決める

お金を貯めるときに大切なのは、最初に貯める金額を決めることです。使ってあまった分を貯めるという考え方では、思うように貯まらないケースが多いようです。
 
これから年末までに準備するケースでは、必要な金額がおおよそ分かっていることも多いでしょう。帰省や親戚づきあいのような恒例イベントでは、金額も例年と大きく変わらないかもしれません。まず、必要な金額を把握しましょう。
 
なかには年末年始のイベントのために貯蓄をしている方もいるかもしれません。冬のボーナスでいくらか資金のメドが立っている場合もあるでしょう。そのような場合は、貯蓄やボーナスで足りない分がいくらになるかを計算するとよいでしょう。
 
貯める金額が分かると、それが具体的な目標になります。目標を立てることで、貯金に対するやる気も出てくることでしょう。ここで注意すべきは達成不可能な金額にしないことです。期間が限られていますので、少しがんばれば達成できる金額にするのがよいでしょう。
 

先取り貯蓄を心がける

具体的な目標の金額が決まったら、次にその目標に向けて計画を立てましょう。
 
ここでは「先取り貯蓄」が有効な方法です。例えば2ヶ月で10万円貯める場合、毎月5万円ずつを貯めることになります。この場合、収入があったときに、先に5万円を貯蓄しましょう。そして、そのお金には手を付けないようにします。
 
貯蓄する分を先に確保しますので、残りの金額で1ヶ月を生活することになります。もし無理をした金額を設定すると残りの金額が大きく減ってしまい、普段の生活に苦労する羽目になります。
 
結果的に貯蓄を引き出すことになり、せっかくの先取り貯蓄の効果がなくなってしまいます。少しがんばれば達成できる金額というのがポイントです。
 

使う金額を決めてこまめにチェック

使える金額が決まったら、先に家賃や教育費など毎月決まってかかる分を引いて、手元で使える金額を計算します。月単位では感覚が湧かない場合もあるでしょう。その場合は、週単位で考えてみてはいかがでしょう。1週間で使う金額であればイメージもしやすくなります。
 
あるいは、用途や使うお店ごとに設定してもよいでしょう。普段の買い物をするお店やスーパーが決まっている場合は、そのお店で1回いくらまで使うことができるかを計算してみましょう。
 
週3回行くのであれば月12回ですので、1回あたりの金額が計算できます。その金額を意識して買い物をするようにしましょう。自分のイメージしやすい金額にすると目標も達成しやすくなるでしょう。
 
その後は、実際に使った金額が目標の金額に収まっているか、定期的に確認しましょう。もし金額がオーバーしてしまった場合は、次の買い物ですぐ調整しましょう。早めの対応がポイントです。
 
短期間で対応する場合は、どうしても食費や日用品費などの変動費で対応する必要が出てきます。無理な節約は長続きしないので注意が必要ですね。ただし、これまでの無駄が大きかった場合は、設定した金額での生活に慣れることができるかもしれません。
 
今回は触れませんでしたが、光熱費や通信費などの固定費の見直しも有効です。効果が出るまで時間がかかりますが、一度見直すと長期的に効果が続きます。家計の見直しをするときにあわせて検討するとよいでしょう。
 
執筆者:伊達寿和
CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員

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