最終更新日: 2020.04.30 公開日: 2020.05.01
家計

先取り貯蓄を考えるときの3つの順序を解説

執筆者 : 重定賢治

「お金を貯めたい。でも、なかなか貯まらない。」実際のご相談で共通する内容が、まさにこれです。
 
具体的にいうと、老後の生活資金をどのように準備すればいいかに帰結します。その前の段階では、子どもの進学資金やマイホームの取得資金など、コンサルティングをしていく中でいくつもの課題が見つかってきます。
 
お金を上手に貯めていくには、いくつか方法があります。家計簿をつけ、かつ、キャッシュフロー(お金の流れ)を見渡したうえで先取り貯蓄ができているかどうか、これがお金を上手に貯めていくための近道といえます。
 
家計簿をつけているご家庭では、必然的にお金は貯まりやすくなります。それに加え、家計状況をしっかりと把握し、将来に向けてお金の流れがどのようになっていくかを見通していくと、家計の長所・短所が把握できてきます。
 
長所を伸ばし、短所については課題を解決することを目的にマネープランを作成し、先取り貯蓄をどのように行っていくかを検討していけば、より効率的にお金は貯まりやすくなります。
 
 
重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

詳細はこちら
重定賢治

執筆者:

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

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先取り貯蓄の3つの順序

先取り貯蓄を検討するとき、最初に、家計にどれくらい純利益(収入-支出)が余るかを想定します。なぜならば、余裕がないのに「毎月いくらはお金を貯める」といっても、長続きしない可能性が高いからです。
 
先取り貯蓄の順序としては、次のように考えるといいかもしれません。
 
(1)事実上、先取り貯蓄になっているものはなにか。
(2)少し頑張って、先取り貯蓄として振り分ける金融商品をどうするか。
(3)もし、家計に余裕があるならば、先取り貯蓄として、より効率的に貯蓄・運用するにはどうすべきか。

 
 (1)⇒(2)⇒(3)の順で難易度は高まっていきますが、順を追って見ていきましょう。
 
(1)には正確には該当しませんが、国民年金や厚生年金などの公的年金が挙げられるかもしれません。将来に向けた貯蓄という意味では、先取り貯蓄と捉えることもできます。年金の状況を確認するのはとても大切なことです。
 
公的年金については、日本年金機構の「ねんきんネット」による試算ができるようになっています。老後の生活資金の状況を、早めにシミュレーションしておくといいでしょう。
 
(2)については、例えば、お勤めの会社で加入している確定給付年金や確定拠出年金、個人年金保険などが挙げられます。子どもの教育・進学資金の準備という点では、学資保険がメジャーかもしれません。こちらも、あまり頑張らずに先取り貯蓄ができるという意味で、(2)に分類しています。
 
(1)から(2)までは、それほど珍しくないかもしれません。ここで重要なのは、どの金融商品で貯蓄・運用しているかという点です。
 
積立定期保険や学資保険、個人年金保険、貯蓄性のある終身保険、確定給付年金、確定拠出年金など、さまざまな商品や制度のもと、先取り貯蓄を実践することができます。それぞれの目的や金融商品の特性などもあわせ、幅広く検討していくようにしましょう。
 
最後に(3)ですが、家計に余裕があるというのが前提です。(1)・(2)をしても、なお、お金が余るという場合に効果を発揮します。
 
例えば、NISA(少額投資非課税制度)を活用し、教育・進学資金を準備したり、老後の生活資金を準備したりという方法です。ほかにも、優遇税制を活用せず、通常の資産運用や資産形成をするなどといった積極的にリスクが取れる場合が(3)に該当します。

まとめ

先取り貯蓄は、本来、家計の状況を把握したうえで行うものです。無理のない範囲で、計画的に先取り貯蓄を実践していくようにしましょう。
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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