更新日: 2024.11.03 贈与
孫のお小遣いやプレゼントで年間10万円は使っています。生活に余裕があるわけではないので費用を削減したいのですが、ケチだと思われたくもありません。孫への上手なお金の使い方はありませんか？
本記事では、シニア世代が孫にかける費用の平均や目安、お金の有効な使い方のヒントなどを紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
祖父母が孫にお金を使う用途と平均額はどのくらい？
ソニー生命保険株式会社が2024年8月に実施した「シニアの生活意識調査」（調査対象：全国の男女50～79歳の1000人）によると、孫がいるシニアが最近1年間で孫のために使ったお金は「おこづかい・お年玉・お祝い金」（65.6％）が1位との結果を得られました。
2位には「一緒に外食」（52.9％）、3位には「おもちゃ・ゲーム」（38.0％）、4位には「一緒に旅行・レジャー」（32.2%）と続きます。
また2023年の同調査と比較したところ、「一緒に旅行・レジャー」と答えた人の割合は9.6％、「おもちゃ・ゲーム」と答えた人は5.2％上昇しました。
なお、1年で孫のために消費した平均額は10万4717円で、2023年の平均額10万8134円と比べて3417円減少しています。
ケチだと思われないために……、孫への上手なお金の使い方
「孫にかけるお金の使い道は厳選したいけれど、孫や息子・娘にはケチだと思われたくない」と考えている方は多いでしょう。特に孫が複数いる方は負担が大きくなるので、使い道に悩む方もいます。また、近年は物価高の影響もあり、やりくりに苦労している高齢者も増えています。
本項では、孫へのお金の使い方について、愛情を示しながらもケチだと思われないようなアイデアや注意点を紹介します。
プレゼントや外食は記念日などに限定してメリハリをつける
孫と会う日には必ずプレゼントを渡し、外食にかかる費用も負担している祖父母は、徐々にそれが当たり前になってしまうでしょう。場合によっては、子世代や孫世代の要求がエスカレートする可能性もあります。
プレゼントや外食は孫の誕生日やクリスマスなどに限定したほうが、1回にかけられる費用が上がります。孫が遠くに住んでいて年に数回しか会えない場合は、孫の誕生日など記念日に併せて、一緒に遊ぶ計画を立ててもよいでしょう。
孫にかけるお金の予算を決める
孫が複数いる場合や孫に使える費用にあまり余裕がない場合、年間に使える「孫費用」の予算を細かく決めておくとよいでしょう。1年間に使える金額を決めると、お年玉にいくらで、誕生日にいくらといった予算配分ができます。
孫が複数いて年齢差がある場合、年齢が高いほうに予算を多く取るなど工夫が必要です。また、数年以内に孫が生まれる可能性が高い場合、将来を見据えて「孫貯金」をしておくのも一つの方法です。
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少しずつ教育費を貯めて援助する方法もある
レジャーやお年玉に数万円ずつ長期間お金を使うより、少しずつ貯めてまとまった額を「教育費」として援助する方法もあります。孫が成長するほど、教育費がかかってきます。共働きをしていても、教育費の捻出が大変な家庭も珍しくありません。
高校や大学の入学金や学費の一部、塾の費用などを援助してあげれば、プレゼントをあげたり一緒に旅行をしたりするより有意義なケースもあるでしょう。
なお、教育費を渡す際には贈与税などに注意しなければなりませんが、令和8年3月31日までは教育資金の贈与税の非課税制度など、祖父母が孫にまとまった額を「教育費」として渡しやすい制度も整っています。
学資保険やNISAで積み立てておく方法もある
学資保険は、通常の定期預金の利息よりも解約返戻金が多く戻る商品も多いので、こちらで少しずつ保険料を支払って、入学・進学のまとまったお金が必要となるタイミングで渡してもよいでしょう。ただし、学資保険で受け取る教育資金や満期保険金は税金がかかるので、契約前にしっかり確認することをおすすめします。
また、自分名義でNISA口座を開いて投資をしていく方法もあります。NISAを利用すれば利益に対して一定額が非課税となるため、通常の投資よりも節税になります。
孫に使うお金は予算を考えて計画的に行おう
近年は物価高の影響もあり、生活に余裕がない高齢者も珍しくありません。孫と会うたびに数千円のお小遣いをあげるより、予算を決めて積み立てをして孫の将来に備えるなど、計画を立てて援助するほうが有効な場合もあります。
必要ならば子ども世帯と話し合い、どのような援助が最も効果的か希望を尋ねましょう。そうすれば、お互いに気持ちよくお付き合いも続けられます。
出典
ソニー生命保険株式会社 シニアの生活意識調査2024
国税庁 祖父母などから教育資金の一括贈与を受けた場合の贈与税の非課税制度のあらまし
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
