愛犬の通院で治療費が「8000円」かかったのに、保険金が思ったより少なくて驚きました。「免責金額」があるペット保険では、少額の治療だとあまり補償を受けられないのでしょうか？

免責金額とは？ 少額の治療で保険金が少なくなる理由

免責金額とは、保険金を計算する際に契約者が自己負担する金額のことです。
 
例えば、免責金額が3000円に設定されている場合、保険約款で定められた方法に従って、補償対象となる治療費から3000円を差し引いた金額を基に保険金が計算される商品があります。そのため、治療費が少額であるほど保険金が少なくなったり、支払対象とならなかったりする場合があります。
 
これは、少額の保険金請求を抑えたり、保険制度の健全な運営を図ったりするために採用される仕組みの一つです。金融庁の監督指針でも、免責金額についてはモラルリスク排除の観点から適切に検証したうえで設定することが求められています。
 
なお、ペット保険には免責金額がある商品だけでなく、免責金額を設けていない商品もあります。その場合は、補償割合や支払限度額などの条件に従って保険金が支払われます。
 

治療費8000円でも補償額が少ないケースがある

例えば、治療費が8000円で、免責金額が3000円、補償割合が70％だったとします。商品によって計算方法は異なりますが、免責金額を差し引いた5000円を基に保険金を計算するタイプでは、その70％にあたる3500円が保険金となるケースがあります。
 
一方、免責金額がない70％補償の保険であれば、補償対象外の費用が含まれていない場合、保険金は5600円となります。
 
もちろん、実際の支払額は保険商品によって異なります。通院1日あたりの支払限度額や年間の支払回数、対象外となる診療内容などが設定されていることもあるため、単純に補償割合だけで比較することはできません。
 
また、ワクチン接種や健康診断、予防目的の処置などは、多くのペット保険で補償対象外となっています。そのため、治療費全額が保険金の計算対象になるとは限らない点にも注意が必要です。
 

ペット保険は免責金額だけでなく補償内容全体を比較しよう

免責金額がある保険は、一見すると不利に感じるかもしれません。しかし、免責金額を設けることで保険料を抑えた設計の商品もあります。
 
例えば、「万一の高額な手術や長期入院に備えたい」という人であれば、多少の自己負担があっても毎月の保険料を抑えられる商品が合う場合があります。
 
一方で、皮膚病や外耳炎などで通院が多くなりやすい犬種や猫種では、少額の治療でも保険金を受け取りやすい免責金額のない商品のほうが使いやすいと感じる人もいるでしょう。
 
保険を選ぶ際は、免責金額だけを見るのではなく、補償割合や年間の支払限度額、通院・入院・手術それぞれの補償内容、保険料などを総合的に比較することが大切です。
 
また、加入前には重要事項説明書や約款を確認し、「どのような治療が補償対象になるのか」「自己負担がどのくらい発生するのか」を把握しておくと、保険金を請求する際に「思っていたより少なかった」というギャップを減らしやすくなります。
 

通院の頻度に合わせて保険を選ぶことが大切

免責金額が設定されているペット保険では、少額の治療費では自己負担の割合が大きくなり、保険金が思ったより少なくなることがあります。
 
ただし、免責金額があること自体が悪いわけではありません。毎月の保険料とのバランスや、高額な治療への備え方によっては、適した選択となる場合もあります。
 
大切なのは、補償割合だけで判断するのではなく、免責金額や支払限度額、補償対象など契約内容を総合的に確認することです。愛犬の年齢や健康状態、通院頻度を踏まえて、自分に合ったペット保険を選ぶことで、いざというときにも安心して治療を受けられるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー