愛犬の混合ワクチンに「7000円」かかりました。毎年の出費なので、ペット保険で補償されると思っていたのですが、保険金は請求できるのでしょうか？

混合ワクチンの7000円はペット保険では原則として補償対象外

愛犬に混合ワクチンを接種して7000円かかった場合、一般的なペット保険では、その費用は原則として補償対象外です。
 
ペット保険は主に、病気やけがによって必要になった通院、入院、手術などの治療費を補償する商品だからです。病気になる前に行う予防接種は、基本的に「治療」ではなく「予防」として扱われます。
 
一般的なペット保険では、狂犬病予防接種やフィラリア予防、ノミ・マダニの予防なども補償対象外です。予防だけを目的として動物病院を受診した場合、初診料や再診料も対象外になることがあります。
 
そのため、7000円の混合ワクチン代について保険金を請求しても、一般的なペット保険では支払いを受けられません。
 
ただし、補償範囲は保険商品や契約によって異なります。実際に請求できるかは、加入している保険の約款や重要事項説明書などを確認しましょう。分からない場合は、保険会社へ問い合わせるのが確実です。
 

ペット保険は病気やけがの治療費に備えるのが基本

「毎年必要なのに、なぜワクチン代は補償されないの？」と疑問に思う人もいるでしょう。
 
ペット保険を考えるときは、「動物病院で支払う費用」と「保険で補償される費用」を分けて考えることが大切です。
 
たとえば、元気な犬が病気を防ぐために受けるワクチンは予防です。一方、下痢が続いたため診察を受け、検査や投薬を受けた場合は病気の治療に該当する可能性があります。
 
後者のような治療費が、一般的なペット保険の主な補償対象です。
 
もちろん、病気やけがであれば何でも全額支払われるわけではありません。補償割合が50％や70％などに設定されていたり、1日あたりの支払限度額や年間の利用回数が決められていたりする商品もあります。
 
加入前だけでなく加入後も、「何が対象で、自己負担はいくらになるのか」を確認しておくことが大切です。
 

ワクチンに関連する診療でも補償されるケースがある

「ワクチン」という言葉が関係していれば、すべての診療費が対象外になるとは限りません。
 
たとえば、ワクチン接種そのものは予防目的なので補償されなくても、接種後に体調を崩し、治療が必要になったケースでは、その治療費が補償対象になる可能性があります。
 
また、ワクチンで予防できる病気にかかった場合の扱いも、保険会社や契約条件によって異なることがあります。
 
ここで大切なのは、自分で「どうせワクチン関係だから対象外だろう」と判断しないことです。治療を受けた場合は診療明細を保管し、補償対象になるか保険会社に確認するとよいでしょう。
 
一方、健康診断や予防接種など、一般的なペット保険で補償対象外となる予防・健康管理の費用は、基本的には家計から支払う前提で準備しておくと安心です。
 

毎年かかる予防費は保険とは別に積み立てて備えよう

混合ワクチンに7000円かかったとしても、一般的なペット保険では予防目的の費用は補償されないことが多いです。
 
そこで、ワクチンやフィラリア予防など毎年ある程度予測できる支出は、保険金を当てにするのではなく、あらかじめ家計に組み込んでおくことをおすすめします。
 
たとえば、予防接種や健康管理に年間3万円かかると見込むなら、毎月2500円ずつ「ペット費」として積み立てれば、支払時期の負担を軽減できます。
 
一方、突然の病気やけがでは、治療内容によって一度に数万円以上の診療費がかかる場合もあります。「毎年発生する予防費は貯金」「突然の治療費は貯金と保険で備える」というように役割を分けると、ペットにかかるお金を管理しやすくなります。
 
まずは現在加入している保険の補償内容を確認し、補償されない費用を把握しましょう。その金額を少しずつ積み立てておけば、毎年のワクチン代にも慌てず対応できます。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー