「今月は節約できた」と思っていた矢先、愛犬の検査代で「2万5000円」かかりました。急なペットの医療費に備えるには、貯金や保険をどう考えればよいのでしょうか？

ペットの医療費は急にまとまって発生することがある

愛犬の検査で突然2万5000円を支払うことになれば、「こんなにかかるとは思わなかった」と感じる人もいるでしょう。
 
しかし、ペットの医療費は毎月一定額が発生するわけではありません。元気な月は診療費が0円でも、体調を崩した月には診察や検査、薬などでまとまった支出が発生することがあります。
 
重要なのは、「医療費は毎月同じように出ていくものではなく、突然まとまって発生する可能性がある」と考えておくことです。月々の生活費をぎりぎりまで使い切るのではなく、ペットのために使える予備資金を用意しておくと安心です。
 

ペット保険に入っていても医療費が0円になるとは限らない

急な診療費への備えとして考えられるのがペット保険です。ただし、ペット保険に加入すれば動物病院で支払う費用がすべて0円になるわけではありません。
 
たとえば補償割合70％の契約で、2万5000円の検査費が全額補償対象になったと仮定します。単純計算なら保険による補償部分は1万7500円、残る7500円は自己負担です。
 
実際には、支払限度額や補償対象外となる診療などが定められている場合があります。そのため、実際の保険金は単純な「診療費×補償割合」と一致するとは限りません。
 
また、ワクチンや健康診断など予防を目的とした費用は、一般的なペット保険では補償対象外となることがあります。
 
保険を選ぶときは保険料だけでなく、通院・入院・手術のどこまで補償するのか、補償割合や上限額はいくらかなどを確認しましょう。
 

貯金とペット保険はどちらか一方ではなく役割を分けて考える

「保険に入るより、その保険料を貯金したほうがよいのでは？」と考える人もいるでしょう。
 
確かに、貯金には使い道が限定されないメリットがあります。ワクチンや健康診断など保険対象外の費用にも使えますし、診療費以外のペット関連支出にも対応できます。
 
一方、貯金を始めて間もない時期に高額な治療が必要になると、十分なお金がたまっていない可能性があります。
 
ペット保険は、契約条件を満たせば突然の大きな治療費の負担を抑えられるのがメリットです。その代わり保険料が必要で、すべての診療費が補償されるわけではありません。
 
つまり、貯金と保険にはそれぞれ異なる役割があります。
 
ワクチンや定期的な健康管理など予測できる費用は貯金で用意し、高額になり得る病気やけがには保険も活用する、といった考え方ができます。
 

毎月の積み立てと保険を組み合わせて急な医療費に備えよう

愛犬の検査代として突然2万5000円が必要になると、せっかく節約した月でも家計が赤字になる可能性があります。
 
こうした事態を避けるには、ペット費を毎月の固定的な積み立てとして考える方法があります。
 
たとえば毎月5000円をペット用の口座などへ移せば、1年間で6万円です。毎月1万円なら12万円になります。実際に必要な積立額は、愛犬の年齢や健康状態、家計の余裕、加入している保険などを踏まえて決めましょう。
 
保険に加入している場合も、自己負担分や補償対象外の費用に備えて、一定の資金を用意しておくことが大切です。
 
反対に、十分な貯蓄があり、突然の高額な診療費にも家計を崩さず対応できるなら、保険にどの程度頼るかを改めて検討する余地があります。
 
大切なのは、「貯金か保険か」と二者択一で考えないことです。まず急な診療費として自分の家計からいくらまで出せるのかを決め、それを超えるリスクを保険でどこまで補うか考えてみましょう。
 
毎月少額でもペット用のお金を積み立て、必要に応じて保険を組み合わせておけば、突然2万5000円の診療費が発生したときにも家計への影響を抑えやすくなります。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー