愛犬を動物病院に連れていったところ、検査代だけで「3万円」ほどかかると言われました。ペット保険に入っていても、病院の会計ではいったん自分で支払う必要があるのでしょうか？

ペット保険は病院でいったん全額支払う商品も多い

ペット保険には、動物病院で治療費をいったん全額支払い、後から保険金を請求する「後日請求型」の商品があります。一方で、提携する動物病院では自己負担分だけを支払えばよい「窓口精算型」の商品もあります。
 
後日請求型とは、診察や検査、治療が終わった後に、動物病院の窓口で治療費をいったん全額支払い、その後、保険会社へ保険金を請求する方法です。
 
例えば、検査費用が3万円だった場合、その日の会計では3万円を支払い、後から保険会社の審査を経て、契約内容に応じた保険金が支払われます。
 
保険金の請求には、診療明細書や領収書、保険金請求書などが必要になることが一般的です。保険会社によって必要書類や請求方法は異なるため、加入している保険の案内を事前に確認しておくと安心です。
 
後日請求型では、保険金が支払われるまでには一定の審査期間があるため、高額な治療を受ける際には、一時的にまとまった費用を準備する必要があります。
 

窓口精算に対応したペット保険なら自己負担だけで済む場合もある

すべてのペット保険が後日請求型というわけではありません。一部の保険会社では、「窓口精算」に対応した動物病院であれば、人の健康保険のように補償対象分を差し引いた自己負担額だけを支払えるサービスを提供しています。
 
例えば、70％補償の契約で補償対象となる治療費が3万円の場合、窓口精算に対応した病院であれば、自己負担分のみを支払って会計を済ませられるケースがあります。
 
ただし、窓口精算を利用できるのは、保険会社と提携している動物病院に限られることが一般的です。同じ保険会社でも、すべての病院で利用できるわけではありません。
 
また、補償対象外となる診療や年間支払限度額を超えた部分などは、窓口精算であっても自己負担となります。
 

高額な検査や治療を受ける前に確認したいポイント

検査や手術などで高額な費用が見込まれる場合は、事前に保険の補償内容を確認しておくことが大切です。
 
まず確認したいのは、その検査や治療が補償対象となるかどうかです。病気やけがの治療を目的とした検査は補償対象となることが多い一方で、健康診断や予防接種、健康な状態で行う避妊・去勢手術などは、多くのペット保険で補償対象外とされています。
 
また、補償割合だけでなく、通院・入院・手術それぞれの支払限度額や年間利用回数、免責金額の有無も確認しましょう。契約内容によっては、保険に加入していても自己負担額が想定より大きくなる場合があります。
 
さらに、高額な治療費が発生する可能性がある場合は、病院へ見積もりを依頼するのも一つの方法です。あらかじめ費用の目安が分かれば、保険金が支払われるまでの資金計画も立てやすくなります。
 

保険の支払い方法を知っておくと安心して治療を受けられる

ペット保険に加入していても、動物病院での支払い方法は保険商品によって異なります。
 
後日請求型では、治療費をいったん全額支払い、その後に保険会社へ保険金を請求するのが一般的です。一方で、提携する動物病院で利用できる窓口精算型では、契約内容に応じた自己負担額のみで会計を済ませられる場合もあります。
 
高額な検査や治療を受ける可能性がある場合は、加入している保険がどちらの支払い方法なのかに加え、補償対象となる治療や補償割合、支払限度額なども事前に確認しておくことが大切です。
 
治療が必要になってから慌てないためにも、普段から保険の仕組みや利用できる動物病院を把握しておけば、費用面の不安を減らし、愛犬の治療に落ち着いて向き合いやすくなるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー