確定申告をすれば毎月の「ジム代」が医療費控除されると聞きましたが、本当でしょうか？ これが本当ならみんなジムに通うと思うので、対象者が限られているとかですよね？

「ジム代が医療費控除の対象になる」と聞いたことはありませんか？
 
しかし、医療費控除できる条件があり、無条件で利用できるわけではありません。医師の指示や特定施設の利用などの要件を満たす必要があります。この記事では、医療費控除となるジム代の要件や確定申告の手順について解説します。

支払った医療費が対象となる医療費控除とは

医療費控除は、年間で10万円（所得金額が200万円以下の場合は所得金額の5％）を超える医療費を支払ったとき、その一部を所得控除できる制度です。医療費控除を利用することで、課税所得を減らし、結果的に所得税や住民税の負担が軽減されます。医療費控除の対象は、医師や歯科医による治療、処方薬、病院までの交通費などが含まれます。
 

ジム代が医療費控除の対象となる条件

ジム代が医療費控除の対象となるのは、通常の運動目的ではなく、医師が必要と認めた「運動療法」に限られます。医療的な理由で運動が必要とされる患者が、特定の運動施設で治療として運動をおこなったときのジム代が医療費控除の対象です。
 

厚生労働省の指定運動療法施設とは？

厚生労働省では国民の健康づくり推進を目的として、一部のスポーツクラブや温泉施設を「健康増進施設」と位置付けています。
 

● 運動型健康増進施設
● 温泉利用型健康増進施設
● 温泉利用プログラム型健康増進施設

 
さらに、一定の条件を満たしている施設は「指定運動療法施設」に指定されています。この指定を受けている施設での運動療法にかかった費用が、医療費控除の対象となります。
 

運動療法で医療費控除を受けるための手順

運動療法で医療費控除を受ける際は、いくつかの条件を満たしたうえで必要書類をそろえる必要があります。
 

医療費控除の対象となる条件

● 医師の指示があること
● ジムの利用が治療目的であること（一般的な健康増進やダイエット目的は対象外）
● 医師の指示書や診療明細書があること
● 一定の条件を満たす「指定運動療法施設」を利用していること

 
医師に相談のうえ、運動療法が治療の一環として必要である旨の指示書または証明書をもらいます。確定申告にあたっては、ジム代の支払い時に発行される領収書が必要となるので保管しておきましょう。
 
そしてジム利用が終わったら、実施証明書を受け取ります。実施証明書は医師に作成してもらうこともあるので、運動療法を始める際に確認しておくことをおすすめします。
 

医療費控除の必要書類

医療費控除を受ける際は、以下の必要書類を用意してください。
 

● 医師の指示書または診断書：運動療法が治療の一環であることを示す書類
● ジムの領収書：支払い金額や利用内容が分かるもの
● 運動療法プログラムの詳細（必要に応じて）
● 医療費控除の明細書
● その他の医療費に関する領収書（他の医療費と合わせて申請する場合）
● 確定申告書

 
なお、医療費控除の領収書は自宅で5年間保管する必要があります。
 
そして医療費の領収書が多い場合には、国税庁が提供する「医療費集計フォーム」が便利です。医療費集計フォームの入力・保存データはそのまま確定申告書等作成コーナーで反映させることができるので、e-Taxで確定申告をおこなう方はぜひ活用してみてください。
 

まとめ

医療費控除は、年間で一定額を超える医療費を支払ったときに課税所得を減らせる便利な制度です。通常のジム代は対象外ですが、医師の指示で運動療法を「指定運動療法施設」でおこなったときは医療費控除の対象になります。
 
運動療法以外の医療費についても控除を受けられるので、年間10万円以上の医療費を支払ったときには、確定申告を忘れないようにしましょう。
 

出典

厚生労働省 健康増進施設認定制度
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー