新社会人がクレジットカードを作るときの注目ポイントは？ 年収が確定していなくても作れる？

新社会人になると何かと出費が多くなりますが、そんなときにあると便利なのがクレジットカードです。学生のときはクレジットカードを持っておらず、新社会人になるタイミングで作ろうと考えている方もいるでしょう。
 
そこで今回は、新社会人がクレジットカードを作るときの注目ポイントを紹介します。年収が確定していない場合でも作れるのかも併せて確認していきましょう。

年収が確定していなくてもクレジットカードは作れる

クレジットカードを作る際には必ず審査がありますが、その基準はどのカード会社も公開していません。一般的には年収や勤務先、家族構成などさまざまな要素を考慮して総合的に判断していると考えられています。
 
そうなると、新社会人で年収が確定していない場合、クレジットカードを作るのは無理だと思う方もいるでしょう。しかし、心配はいりません。クレジットカードには、審査が比較的通りやすいものも多くあるからです。
 
そういったものを選べば、年収が確定する前の新社会人でも問題なくカードが作れます。また、申し込みの時の必要事項の記入に関するポイントを押さえておけば、さらに審査が通りやすくなるので、ここで確認しておきましょう。
 

・年収欄には見込みの金額を記入する

まだ収入がないからといって年収欄を0円にするのではなく、見込みの金額を記入するようにしてください。初月の税金などを差し引かれる前の支給額を基に計算すれば問題ありません。例えば月収25万円ならば、25万円×12ヶ月で計算して300万円となります。
 

・世帯年収を記入する

クレジットカードを作る本人の年収だけでなく、世帯年収の記入を必要とするカード会社も多数あります。1人暮らしの方は本人の年収がそのまま世帯年収となりますが、両親と共に実家で暮らしている方は両親と自分の年収の合計を世帯年収として記入しましょう。この場合も自分の年収は、見込みの金額で問題ありません。
 

・キャッシング枠は0円にする

ほとんどのクレジットカードには、キャッシング機能が付帯しています。キャッシング機能とは、ATMなどで簡単にお金を借りることができるものです。キャッシング枠に希望の上限額を記入すると、基本的に記入しない場合よりも審査が厳しくなるといわれています。キャッシングの上限額は後から設定できるので、新社会人の方は0円にしてショッピング利用のみにしておくほうが無難です。
 

新社会人がクレジットカードを作る際の注目ポイント

ここからは、新社会人の方がクレジットカードを作るときの注目ポイントを紹介します。
 

・年齢が限定されているクレジットカードに注目する

クレジットカードのなかには、「18歳から～25歳まで」「18歳から～39歳まで」といったように発行できる年齢を限定しているものもあります。そのようなクレジットカードは、年会費が無料でポイント還元率も高い場合が多いので、ぜひとも注目してみてください。さらに、新社会人などの若い世代がよく利用する店舗の、割引サービスやポイント還元率アップなどの優待特典が充実している場合も多いです。
 
また、自分がよく利用する店舗の優待特典が充実しているクレジットカードを選ぶとよいでしょう。一つ確認しておきたいのは、発行できる年齢が限定されているだけという点です。カード自体は永年利用できるため心配はありません。年会費もそのまま永年無料というカードも多くあります。
 

・旅行保険付きのカードに注目する

社会人になると出張や旅行でさまざまな地域に行く機会も増えますが、そのようなときに役に立つのがクレジットカードに付帯している旅行保険でしょう。旅行中のけがや病気などに対しての補償があり、万が一のときでも安心です。国内だけでなく海外旅行保険が付帯しているクレジットカードもあります。海外出張もあるような職業の方は、そのようなカードを選ぶとよいでしょう。
 
ただし、自動付帯のものはカードを持っているだけで万が一のときに補償が受けられるため問題ありませんが、利用付帯のものには注意が必要です。交通費や宿泊費などを対象カードで支払わないと保険が適用されないなどの条件があるため、申し込み前によく確認してください。
 

お得なクレジットカードを作ろう

クレジットカードは、年収が確定していない新社会人の方でも作ることができます。申し込みの際は年収やキャッシング枠の記入に注意して、審査を通りやすくしましょう。クレジットカードを選ぶ際は、発行年齢が限定されているものに注目してみてください。
 
そのなかから、年会費無料でポイント還元率が高いものを選ぶのがポイントです。自分がよく利用する店舗の優待特典が充実しているかなどにも注目し、お得に利用できるクレジットカードを見みつけましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部