更新日: 2024.10.10 その他家計
オイルヒーターは暖かいけど「電気代がやばい」!? エアコンと比べて実際どうなの？
本記事ではオイルヒーターの購入を検討している人に向けて、オイルヒーターとはどのようなものなのかをはじめ、メリットやデメリット、エアコンと比べた場合にかかる電気代などについて解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
オイルヒーターについて知ろう
オイルヒーターは暖房器具の1つで、器具の内部に難燃性のオイルが入っている点が特徴です。電熱器で暖めたオイルは器具の中を循環して、器具の表面から放熱されます。その放熱による暖かさと、器具から放熱された暖かい空気と室内の温度の差によって自然な空気の対流が生まれることで、部屋全体が暖まる仕組みです。
オイルヒーターはエアコンのように送風することなく部屋を暖められるため、太陽の日差しが当たっているかのような暖まりを実感できます。
オイルヒーターを使うメリットとしては、まず、高い静音性を備えている点が挙げられます。オイルヒーターはファンが回る構造ではないため、運転音が静かです。寝室で使っても「作動音がうるさくて眠れない」といった心配をする必要がありません。部屋の空気を汚さずに使える点も魅力です。送風するための機構を持っていないため、ホコリやゴミをまき散らすこともないでしょう。
また、石油ストーブのようにオイルを燃焼して暖めるわけではないので、燃焼ガスが部屋に充満しません。そのため、部屋の換気をこまめにする必要がない点も特筆すべき点です。
ほかにも、掃除をする際は放熱パネルの表面を拭くだけでよいためお手入れがしやすい点や、燃焼を伴わないのでやけどをする可能性が低い点などがメリットとしてあります。
一方のデメリットとしては、部屋全体が暖まるまでに時間がかかる点が挙げられるでしょう。運転温度も比較的低いため、スイッチを入れたらすぐに暖まるというよりも徐々に暖まっていくイメージで、部屋が暖まったと実感するまでに数十分ほどかかります。
また、本体のサイズが大きい点もデメリットの1つです。中には小型のものもあるものの、基本的に大きいタイプが多いため、部屋が狭い場合は置く場所に困る人もいるかもしれません。
オイルヒーターを使用した場合の電気代は？
オイルヒーターは製品によって最大1500Wまで対応のものがあり、ワット数が大きくなればその分消費電力が高くなるため、電気料金も高くなります。1kWh27円で計算すると、消費電力が600W～1500Wのオイルヒーターは1時間あたりの電気代が約16.2～40.5円です。
一方、660Wのエアコンの場合、1時間あたりの電気代は約17.8円となります。製品によって消費電力は異なりますが、エアコンよりもオイルヒーターのほうが電気代が高くなるといえるでしょう。
オイルヒーターを使いつつ、なるべく電気代を抑えるためには、消費電力を下げるために設定温度を低くしたり、ほかの暖房器具と併用したりして使用し、部屋が暖まったらオイルヒーターのみを使用するといった工夫をするのがおすすめです。
オイルヒーターは効果的に使おう
本記事で紹介したように、オイルヒーターは高い静音性を兼ね備えている点や部屋の空気を汚さずに使える点など、さまざまなメリットがある暖房器具です。しかし、オイルヒーターのみで使用すると消費電力が高いため、電気料金が高くなる恐れがあります。電気料金をなるべく抑えてオイルヒーターを使うには、工夫をしながら効率的な運用を心がけるとよいでしょう。
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
