ペット保険に「70％補償」と書かれていました。治療費の7割がそのまま戻ってくると思ってよいのでしょうか？

「70％補償」でも免責金額があれば自己負担は増えることがある

ペット保険の「70％補償」は、一般的には補償対象となる診療費に対して70％を補償するという意味です。ただし、商品によっては「免責金額」が設定されています。
 
免責金額とは、保険金を計算する際などに契約者が自己負担する金額のことです。そのため、「70％補償」と表示されていても、実際の保険金が単純に治療費の70％になるとは限りません。
 
例えば、補償対象となる治療費が3万円で、免責金額や支払限度額などの影響を受けず、70％を補償する契約であれば、保険金は2万1000円、自己負担額は9000円です。
 
一方、免責金額が設定された商品では、その金額や保険金の計算方法によって、実際に受け取れる保険金が変わります。
 
そのため、ペット保険を選ぶときは「70％」という補償割合だけでなく、免責金額が設定されているか、その免責金額がどのように適用されるのかまで確認する必要があります。
 

免責金額があると少額の通院では保険金が少なくなる場合も

免責金額の影響を受けやすいのが、比較的治療費の少ない通院です。
 
例えば、免責金額を差し引いた後の金額に補償割合を掛けるタイプの商品で、補償対象となる治療費が8000円、免責金額が3000円、補償割合が70％だったとします。
 
このケースでは、8000円から免責金額3000円を差し引いた5000円が保険金計算の基礎となり、その70％にあたる3500円が保険金となります。
 
免責金額がなく、8000円全額が補償対象となる70％補償なら、単純計算では5600円です。同じ「70％補償」でも、免責金額の有無や計算方法によって実際に受け取れる金額に差が出ることが分かります。
 
さらに、補償対象となる診療費が免責金額以下の場合には、保険金が支払われない仕組みの商品もあります。
 
ただし、免責金額の適用方法は商品によって異なります。「1回の診療ごと」「1日ごと」など、どの単位で適用されるかも含め、約款や重要事項説明書などで確認することが大切です。
 

免責金額以外の条件でも保険金は変わる

実際に受け取れる保険金を考えるうえでは、免責金額だけでなく、補償対象や支払限度額などにも注意が必要です。
 
例えば、健康診断や予防接種、健康な状態で行う避妊・去勢手術など、病気やけがの治療に該当しない費用は補償対象外となる商品があります。また、保険契約が始まる前から発症していた病気やけがなども、補償されない場合があります。
 
さらに、商品によっては「通院1日あたり」「入院1日あたり」「手術1回あたり」といった支払限度額や、年間の限度日数・回数などが設定されています。
 
例えば、補償対象となる手術費用が20万円で、70％なら計算上14万円となっても、手術1回あたりの支払限度額が10万円なら、実際の保険金は上限の範囲内となります。
 
つまり、「70％補償だから治療費の7割が必ず支払われる」と考えるのではなく、免責金額、補償対象、支払限度額などをあわせて確認することが重要です。
 

免責金額を確認して自分に合ったペット保険を選ぼう

ペット保険の「70％補償」は、治療費の7割が必ずそのまま保険金として支払われるという意味ではありません。特に確認しておきたいのが「免責金額」です。
 
免責金額が設定されている商品では、治療費が少額の場合などに、実際に受け取れる保険金が想定より少なくなる可能性があります。一方で、免責金額の有無だけで商品の良し悪しを判断するのではなく、保険料や補償内容なども含めて比較することが大切です。
 
加入前には、「免責金額はいくらか」「どのような単位で適用されるのか」「免責金額を踏まえると実際の自己負担はいくらになるのか」を確認しておきましょう。あわせて、補償対象外となる費用や支払限度額、限度日数・回数なども確認しておくと、実際に保険を利用するときの金額をイメージしやすくなります。
 
「70％」という数字だけで判断せず、免責金額を含めた保険金の計算方法を理解したうえで、自分とペットに合った商品を選ぶことが大切です。
 

出典

株式会社ＦＰＣ 免責金額とは
株式会社ＦＰＣ 補償対象外となる主な項目を教えてください。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー