ペット保険に入っていれば治療費は何でも補償されると思っていました。保険金が支払われない治療もあるのでしょうか?
しかし、人の医療保険と同じように、ペット保険にも補償される範囲と補償されない範囲があります。
治療を受けてから「保険が使えない」と分かると、想定以上の支出になる可能性があります。大切なペットに必要な治療を受けさせるためにも、あらかじめ契約内容を把握しておきましょう。
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目次
ペット保険に入っていてもすべての治療費が補償されるわけではない
ペット保険では、病気やけがによる通院・入院・手術などにかかる費用を補償する商品があります。ただし、補償対象となる診療や費用は商品によって異なります。
ただし、対象となる治療費の全額が必ず支払われるわけではありません。
商品によっては治療費の50%や70%など、契約時に決められた割合を補償する仕組みがあります。また、1日あたりや1回あたり、年間などの支払限度額・限度日数が設定されている場合もあります。
たとえば10万円の手術を受けた場合でも、「70%補償だから必ず7万円受け取れる」とは限りません。その手術が補償対象なのか、支払限度額を超えていないかなどによって実際の保険金は変わります。
ペット保険は動物病院の費用をすべて無料にするサービスではなく、契約で決められた範囲の費用を補う保険と考えておきましょう。
予防接種や健康診断などは補償対象外になることが多い
特に注意したいのが、病気やけがを治すためではなく、健康維持や病気の予防を目的とする費用です。
ペット保険では、健康なペットが受けるワクチンなどの予防接種、病気予防のための診療、健康診断、去勢・避妊手術などが補償対象外となる場合があります。
たとえば「毎年受けるワクチン代も保険で安くなる」と考えて加入すると、想定と違う結果になる可能性があります。
一方、病気の治療に必要な検査については、補償対象になるケースがあります。健康診断として受けた検査なのか、症状があって獣医師が治療のために必要と判断した検査なのかによって扱いが異なることもあります。
具体的な補償範囲は商品ごとに違うため、約款や重要事項説明書を確認してください。
病気の治療でも契約前の傷病などは補償されない場合がある
「病気の治療なら必ず保険が使える」とも限りません。
ペット保険では、加入前から患っていた病気やけがについて、補償の対象外となる場合があります。
加入時にはペットの健康状態や過去の傷病歴などについて告知を求められることがあります。過去に患った傷病によっては、特定の傷病を補償対象外とする条件が付いたり、新規加入できなかったりする場合もあります。
また、先天性・遺伝性の異常についても、商品や発症時期などによって補償対象にならない場合があります。
そのほかにも、商品ごとに保険金が支払われない条件が定められているため、契約前に補償対象外となるケースを確認しておきましょう。
こうした条件を知らないままだと、高額な治療が必要になったときに家計へ大きな負担が生じかねません。保険とは別に、ある程度の医療費を貯蓄で準備しておくと安心です。
ペット保険は補償対象と自己負担を確認して上手に活用しよう
ペット保険に加入していても、すべての動物病院の費用が補償されるわけではありません。
まず確認したいのは、「何%補償されるか」だけではなく、補償対象外となる治療や費用、年間の限度額・限度日数などです。
特に、ワクチン、健康診断、予防目的の処置、去勢・避妊手術などは、通常の病気やけがの治療とは扱いが異なる場合があります。
また、保険会社や商品によって条件は違います。インターネットで見つけた別の商品についての情報を、自分の保険にもそのまま当てはめるのは避けましょう。
現在加入している場合は、保険証券や重要事項説明書、約款などを確認し、不明な点は保険会社に問い合わせておくと安心です。
ペット保険は「何でも支払ってくれるもの」と考えるのではなく、高額な治療費に備える手段の一つとして利用することが大切です。補償されない費用も想定して貯蓄を用意しておけば、突然の病気やけがが起きたときにも、治療方法を落ち着いて検討しやすくなるでしょう。
出典
株式会社FPC 保険加入前にかかっていた病気であっても、加入後に動物病院で診てもらった場合、補償対象ですか?
株式会社FPC 病歴があっても保険に申込みすることはできますか?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
