築20年の持ち家に住んでいます。リフォームして住み続けるのと、住み替えるのとでは、費用はどれくらい違うのでしょうか？
どちらを選ぶかによって生活の快適さだけでなく、将来の資金計画にも大きな影響が出ます。特に気になるのが費用の違いですが、単純に比較するのは意外と難しいものです。
本記事では、それぞれの費用の目安と判断のポイントを解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
築20年の家はリフォームと住み替えどちらが多い？
築20年前後の住宅では、リフォームを選ぶ人と住み替えを選ぶ人の両方が一定数います。近年は住宅価格の上昇もあり、今の家を生かすリフォームを選ぶ人が増えている傾向があります。
一方で、間取りの大幅な変更や耐震性の不安がある場合は、住み替えを検討するケースも少なくありません。特に家族構成が変わった場合や、通勤・通学の利便性を重視したい場合には、住み替えのメリットが大きくなります。
どちらが良いかは一概に決められませんが、今の家をどこまで生かせるかと、今後の生活スタイルに合っているかが判断の分かれ目になります。
リフォームにかかる費用の目安と注意点
リフォームの費用は内容によって大きく変わりますが、一般的には数百万円から1000万円程度が一つの目安です。例えば、水回りの交換だけであれば200万〜500万円程度、間取り変更や全面改修になると800万〜1500万円程度かかることもあります。
リフォームのメリットは、住み慣れた環境を維持しながら費用を抑えられる点です。住宅ローンが残っていない場合は、新たな借り入れを最小限にできる可能性もあります。
ただし注意点もあります。見た目はきれいになっても、構造部分の劣化までは完全に解消できない場合があります。また、工事を進める中で追加費用が発生することもあります。例えば、壁を開けたら想定以上に傷んでいたというケースでは、補修費用が上乗せされます。その結果、当初の予算を超えてしまうこともあるため、余裕を持った資金計画が必要です。
住み替えにかかる費用と見落としやすい支出
住み替えの場合、新しい住宅の購入費用が大きな割合を占めます。3000万円〜4000万円の物件を購入する場合、頭金や住宅ローンのほかに諸費用も必要です。登記費用や仲介手数料、税金などを含めると、物件価格の5〜10％程度が追加でかかることが一般的です。
さらに、引っ越し費用や家具・家電の買い替え費用も発生します。これらは数十万円単位になることもあり、見落としやすいポイントです。
また、現在の自宅を売却する場合は、売却価格によっては希望通りに資金が回収できない可能性もあります。その場合、自己資金を追加する必要が出てきます。こうしたリスクも含めて検討することが重要です。
ただし、住み替えにはメリットもあります。新しい住宅は設備や性能が向上しており、断熱性や耐震性が高い場合が多いです。そのため、光熱費の削減や安心感の向上といった長期的なメリットが期待できます。
費用だけでなくライフプランで判断することが大切
リフォームと住み替えの費用を比較すると、短期的にはリフォームの方が安く済むケースが多いです。しかし、長期的に見ると、住み替えによって維持費や光熱費が下がる可能性もあり、一概にどちらが得とは言い切れません。
重要なのは、今後のライフプランに合っているかどうかです。今の家に愛着があり、立地にも満足しているのであれば、リフォームは有力な選択肢です。一方で、生活環境を大きく変えたい場合や、将来の資産価値を重視する場合は住み替えが適しています。
費用だけで判断すると後悔につながることもあります。将来の暮らし方をイメージしながら、自分たちに合った選択をすることが、納得のいく住まいづくりにつながるでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
