アコムで増額を申し込むなら電話がおすすめ！増額審査の注意点も解説[PR]

「増額しませんか？」と勧誘の電話を受けたり、急にお金を用立てる必要が出てきた際に、アコムで増額を検討する人もいるでしょう。

アコムでの増額は、電話がおすすめです。タイミング次第では即日増額もありえます。

アコムの審査に通ったものの希望額からほど遠く、利用限度額が少なくて残念に思っている人もいるはずです。

今回はアコムでスムーズに増額する方法や注意点を解説するので、申請する際にぜひ参考にしてください。

公式サイトで申し込み

アコムの契約極度額の増額とは？電話だと簡単に申請できる！

カードローンの特徴は、契約上の「契約極度額」の範囲内でくり返し借り入れできる点です。これを追加借入と言います。

また、「利用可能額」とは、契約極度額から利用残高を差し引いた金額のこと。つまり、あといくら借り入れできるかという金額になります。会員ページにログインして「ご利用状況」をみると利用可能額が分かります。

アコムで初めて契約した人の中には、契約極度額が申込時の希望額より少なく、使い勝手の悪さを感じている人もいるかもしれません。

契約極度額はアコムの審査によって決定されるので、不満を申し立てても変更してもらうことはできません。しかし、アコムと取引実績を重ねてから、増額を申請することは可能です。

契約極度額の増額とは？

契約極度額の増額とは、カードローンの利用枠自体を引き上げることです。

自分が希望した額よりも契約極度額が低い場合、上限いっぱいまで借り入れる人もいるでしょう。上限までキャッシングしている状況では、急に医療費などまとまったお金が必要になっても、すぐに追加借り入れすることはできません。

契約極度額に不安がある人は、そのような状況に備えて増額審査を受けましょう。

契約極度額の増額審査に通ると、アコムではカードローン利用枠自体が引き上げられるので、追加借入が可能になります。

例えば、増額申請の結果、契約極度額が10万円から30万円に引き上げられたなら、追加で20万円利用できるようになります。

「アコム総合カードローンデスク」へ電話しよう

契約極度額の増額を申請する際は、「アコム総合カードローンデスク」まで電話しましょう。

電話であれば、確実に増額の手続きを完了できます。どこからでも申し込みができて便利です。

電話口で担当者が増額可能かどうか、すぐに調べてくれます。混雑してフリーコールがなかなかつながらない時間帯は、お昼や夕方以降です。

つながらない場合は、時間帯を変えて再度試しましょう。あわてないためにも、余裕をもって問い合わせることが大切です。
 

アコムに増額申請する電話以外の方法は4つ

アコムに契約極度額の増額を申請する方法は、電話以外にも次の4つがあります。

それぞれの方法について、詳しくみていきましょう。

会員ページ（インターネット）

会員ページにログイン後、「極度額等の変更お申し込み」から申し込む方法です。

「極度額等の変更お申し込み」が表示されない場合は、アコム総合カードローンデスクに電話しましょう。

アコムでは、インターネットの会員ページからの増額申請を24時間受け付けています。土日・祝日でも増額申請できる方法のひとつです。

公式サイトによると「21：50～8：00にお申し込みいただいた方は、9時以降に回答いたします。」とあります。

審査結果の即日回答を希望する人は、混雑で審査が翌日に持ち越しになる可能性も考えて、9時から夕方6時ごろまでに申し込むといいでしょう。

会員ページからの申請は、仕事などで忙しく、平日に総合カードローンデスクに電話できない人にぴったりの方法です。

アコムのATM

アコムのATMでもインターネットの会員ページと同じように、24時間増額申請の受け付けを行っています。

こちらも、土日・祝日増額申請可能です。21:50～8:00に申し込むと、9時以降の回答となるため注意しましょう。

また、提携ATMでは申し込めないので、アコム直営のATMを公式ページで探す必要があります。

自動契約機（むじんくん）

自動契約機（むじんくん）の受付時間は、9:00～21:00です。基本的に年中無休ですが、年末年始は利用できません。こちらも、土日・祝日の増額申請が可能です。

一部店舗では営業時間が異なるため、公式サイトで目当ての自動契約機（むじんくん）の営業時間を確認しておくのがおすすめです。

手続きを進める際に、運転免許証などの本人確認書類を求められますので、必ず持参しましょう。
 

アコムで増額申請に必要な書類

アコムの極度額増額のための審査では、初回の契約時と同様に本人確認の審査や、収入についての審査があります。そのため、増額申し込みのときにいくつかの書類が必要になってきます。増額申請に必要な書類がどんなものか、詳しく解説していきます。
 

増額申請に必要な書類1：本人確認書類

増額申請には、本人確認の書類が必要です。本人確認書類とは、以下の4つのことをいいます。
 

 
公式ページの増額の部分には記載がありませんが、初回契約時と同様であれば補助書類が必要な場合があります。補助書類として使用できるのは「住民票の写し」「公共料金の領収書」です。念のため用意しておくと必要になった場合に素早く対応できるので、事前に準備しておくことをおすすめします。
 

増額申請に必要な書類2：収入証明書

公式ページには書いていませんが、増額申請をするときには収入証明書の提出を求められる可能性があります。なぜかというと、総量規制の対象にならないかどうかを確認するためです。
 
収入証明書とは、以下の5種類のことをいいます。
 

 
収入証明書は、会社や役所を通して取得することになります。所得証明書であれば、窓口さえ開いていれば申請した当日にもらえますが、それ以外は時間がかかることがあります。増額申請をする前に事前に用意しておきましょう。
 

アコムで増額申請する場合の注意点とは

どんなに早い時間帯に増額申請をしたとしても、審査自体がスムーズに進行しなければ即日回答はもらえません。

審査に時間がかかるケースは、現在の勤務先とアコムに登録された勤務先が異なるなど、届出情報と現在の状況が違っている場合などです。

会員規約によると、住所や勤務先など、届出事項に変更が生じた際は速やかに届け出ることが義務付けられています。情報が一致しないと、審査に余計な時間がかかるのです。

ここでは、アコムで増額審査を受ける際の注意点を解説します。

総量規制の適用を受けないか確認してから申請しよう

個人がアコムをはじめとする貸金業者から借り入れできるのは、年収の3分の1までです。これを「総量規制」と言います。

アコムに増額を申請することで、総量規制の適用を受ける場合は、増額審査には通りません。他の貸金業者からの借入も含まれるので、注意が必要です。

他社も合わせて、増額後の契約極度額が年収の3分の1までかどうか、事前によく確認しましょう。

年収確認が必要だと判断され、収入証明書の提出を求められるかも！

増額にともないアコムの契約極度額が50万円を超える場合や、長期間アコムを利用していない場合に、収入証明書の提出を求められることがあります。

このような場合は、事前に収入証明書を用意しておきましょう。

なお、増額申請の審査の結果、限度額が減額されたり利用停止になる可能性もあるので注意が必要です。

【関連記事】
収入証明書とは何か？必要になる理由と用意すべき書類について
 

アコムから勧誘の電話が入る可能性もある

取引実績によっては、アコムから勧誘の電話が入るかもしれません。契約極度額を引き上げたいと考えているタイミングで増額の案内をされたら、申し込むチャンスです。
ただし、必ず増額審査に通るわけではない点に注意してください。

また、現在の契約極度額の範囲内でやりくりをしたいと考えている人は、増額の意思がない旨を伝えるといいでしょう。

勤務先が変わり、年収が減った場合には、安易に勧誘にのらないことも必要です。
 

アコムの増額審査結果は即日回答もあり！

アコムの増額審査結果は、申し込みのタイミングに注意すれば即日回答もありえます。

ただし、申し込みが混雑している場合は、審査受付時間内に申し込んだとしても、翌日に持ち越す可能性があります。

即日回答を希望するなら、「早めの時間帯」に申し込むことが大切です。

土日祝日問わず増額審査を受けられる！

前述のとおり、アコムで土日・祝日を問わずに増額審査を受ける方法は3つあります。

会員ページやアコムのATMから申し込む場合、21時50分以降に受け付けされた増額審査の結果連絡は翌日9時以降です。

また、遅めの時間帯に増額審査を申し込んだ場合、混雑しているとアコムが審査に手間取る可能性があります。

アコム側が増額審査に余裕をもって対応できるように、早めの時間帯に申し込むのが即日回答をもらうコツです。
 

アコムで増額すると貸付金利が下がる可能性も

今回は、アコムのカードローンで、契約極度額の引き上げを申請する方法について解説しました。

増額の申請には、確実に申し込みできる「アコム総合カードローンデスク」への電話がおすすめです。

契約極度額をアコムが引き上げると、貸付金利が下がる可能性もあります。これは、契約極度額によって適用される貸付利率（実質年率）が変わるからです。

極度額の引き上げは、おトクにカードローンを使いたい人にとっていいチャンスといえるでしょう。

ただし、増額審査の結果、契約極度額が減額されてしまう可能性もあるため、申請には注意が必要です。
 

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

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